レバレッジ型・インバース型の減価の計算(2倍・3倍・4.3倍・インバース)

レバレッジ型・インバース型の投資信託・ETF は、1日の値動きを2倍・3倍・4.3倍・−1倍などにする商品です。指数が上げ下げして元の値に戻っても(ヨコヨコ)、2倍・3倍・インバースなどは元には戻りません。どれだけ減るかを、ヨコヨコの例・減価の式・値動きのシミュレーション・自分の価格データで計算します。倍率は小数やマイナスも入れられます。

制作:E-計算! 編集部。監修:計良 誠(1級ファイナンシャル・プランニング技能士/宅地建物取引士)。最終確認:。入力した数値は端末の中だけで計算し、送信しません。計算式と出典はページ末尾。

まず結論

条件を入力

倍
%
%
回
くわしい条件(経費・金利)
%
%

計算の結果

くり返した回数ごとの値(はじめ=100)

計算のしかた

このページで計算すること

  • ヨコヨコの例……指数が「+x%・−y%」をくり返したとき、倍率ごとに何日後にいくらになるか。
  • 値動きの試算……指数の毎日の値動きを乱数で2,000通り作り、指数と L 倍の期末の値の分布(10%〜90%)、「L 倍の結果が、指数の騰落率×L を下回った割合」と「元本を割った割合」。
  • 自分のデータ……指数の日々の終値の CSV を貼ると、その期間を L 倍で毎日計算して、指数の騰落率×L と比べます。

倍率(L)は、2倍・3倍・4.3倍・−1倍(インバース)・−2倍の例のほか、自由な数を入れられます。

指数が元に戻っても、レバレッジ型は戻らない(ヨコヨコ)

レバレッジ型は、毎日その日の指数の騰落率を L 倍にします。例えば指数が1日目に +10%、2日目に −9.09% なら、指数は 100 → 110 → 100 で元に戻ります。2倍は 100 → 120(+20%)→ 120 × (1 − 18.18%) = 98.18 で、1.82% 減ります。これを10回(20営業日)くり返すと、次のようになります。

くり返した回数指数2倍3倍4.3倍−1倍−2倍
1回(2日)10098.294.587.198.294.5
5回(10日)10091.275.550.191.275.5
10回(20日)10083.257.125.183.257.1

経費・金利を入れない計算です。指数は100に戻っているのに、2倍は −16.8%、3倍は −42.9%、4.3倍は −74.9% です。1回あたりの倍率は (1 + L × 上げ幅) × (1 − L × 下げ幅) で、2倍は 1.2 × 0.8182 = 0.9818、4.3倍は 1.43 × 0.6091 = 0.8710 です。

この上げ下げ(下げ幅 = 上げ幅 ÷ (1 + 上げ幅))では、2倍と −1倍、3倍と −2倍が同じ値になります。どちらも L × (L − 1) が同じ(2)・(6)だからです(次の式)。

減価の式(ボラティリティ・ドラッグ)

毎日の値動きを L 倍にするので、長い期間の結果は「指数の期間の騰落率 × L」になりません。対数で見た1年の伸び(成長率)は、次の式で近似できます。

L 倍の伸び ≒ L × μ − L² × σ² ÷ 2 − コスト= L × m − L × (L − 1) × σ² ÷ 2 − コスト

μ は指数の平均の伸び、σ は値動きの幅(年率の標準偏差)、m = μ − σ² ÷ 2 は指数そのものの伸び(真ん中の値の年率の対数)です。太字の項が減価で、値動きの幅が大きいほど、倍率が高いほど大きくなります。指数そのもの(L = 1)では0です。

式の導き方

指数の1日の騰落率を r とします。値動きの幅が小さいとき、ln(1 + x) ≒ x − x² ÷ 2 なので、L 倍の1日の対数の伸びは ln(1 + L r) ≒ L r − L² r² ÷ 2 です。r の平均を μ ÷ 252、r² の平均をおよそ σ² ÷ 252 として1年(252営業日)を足し合わせると、L μ − L² σ² ÷ 2 になります。指数そのものでは μ − σ² ÷ 2(= m)なので、μ = m + σ² ÷ 2 を入れると、L m + L σ² ÷ 2 − L² σ² ÷ 2 = L m − L(L − 1) σ² ÷ 2 です。

ヨコヨコでは指数の伸び m が0なので、残るのは −L(L − 1)σ²÷2 だけです。L が 2 と −1、3 と −2 で L(L − 1) が同じなので、同じだけ減ります。

早見表:1年あたりの減価(対数で見た量 L × (L − 1) × σ² ÷ 2)

値動きの幅(年)2倍3倍4.3倍−1倍−2倍
10%1.00%3.00%7.10%1.00%3.00%
15%2.25%6.75%15.96%2.25%6.75%
18%3.24%9.72%22.99%3.24%9.72%
20%4.00%12.00%28.38%4.00%12.00%
25%6.25%18.75%44.34%6.25%18.75%
30%9.00%27.00%63.86%9.00%27.00%

対数で見た伸びから引く量です。例えば値動きの幅18%の2倍なら、「指数の伸びの2倍」から毎年およそ3.24%を引いた伸びになります(経費・金利は別)。値動きの幅が大きい時期ほど、倍率が高いほど、差が大きくなります。値の減り方に直すと exp(−減価) − 1 で、次の表のとおりです(指数が横ばいのときの1年の値の変化。経費・金利は別)。

値動きの幅(年)2倍3倍4.3倍−1倍−2倍
10%−1.0%−3.0%−6.8%−1.0%−3.0%
15%−2.2%−6.5%−14.8%−2.2%−6.5%
18%−3.2%−9.3%−20.5%−3.2%−9.3%
20%−3.9%−11.3%−24.7%−3.9%−11.3%
25%−6.1%−17.1%−35.8%−6.1%−17.1%
30%−8.6%−23.7%−47.2%−8.6%−23.7%

上がり続ける・下がり続けるとき

同じ向きに動き続けると、反対に、L 倍の結果が「指数の騰落率 × L」より有利になります。指数が毎日 +1% で10日続くと、指数は +10.46%、2倍の単純な計算は +20.92% ですが、毎日2倍にした結果は +21.90% です。毎日 −1% が10日続くと、指数は −9.56%、単純な2倍は −19.12% ですが、毎日2倍にした結果は −18.29% です。式の「L × m」の項が効く場面で、ヨコヨコとは逆の向きです。

損益が0になる値動きの幅、元に戻るのに要る上昇

式を0とおくと、L 倍の伸びが ±0 になる値動きの幅 σ* = √(2 × (L × m − コスト) ÷ (L × (L − 1))) が出ます。また、T 年で L 倍が元に戻るのに要る指数の騰落率は exp(T × (減価 + コスト) ÷ L) − 1 です。値動きの試算のタブで、入れた条件のこの2つを出します。

例:指数の想定利回り5%(真ん中の値)・値動きの幅18%・経費1.0%・短期金利0.5%の2倍なら、σ* は約28.7%、5年で元に戻るのに要る指数の上昇は約12.6%です。4.3倍では、σ* は約16.1%、5年で要る上昇は約34.7%です(どちらも近似)。

4.3倍など、高い倍率で起きること

  • 1日で0に近づく下落率は、約 1 ÷ 倍率……2倍なら50%、3倍なら33.3%、4.3倍なら約23.3%(1 ÷ 4.3 = 0.2326)の下落が1日に起きると、計算上の値は0になります。インバースは上昇の向きで、−1倍なら100%、−2倍なら50%の上昇です。1日の下落がこれに近いと、計算上の値は0近くまで減ります。
  • 減価は倍率の2乗に近い形で大きくなる……L × (L − 1) は、2倍で2、3倍で6、4.3倍で14.19です。同じ値動きの幅なら、4.3倍の減価は2倍のおよそ7倍です(早見表)。
  • 先物で倍率を作る……国内の株価指数の高い倍率の投資信託は、目論見書で、株価指数先物取引「を積極的に活用することで、日々の基準価額の値動きがわが国の株式市場の値動きに対して概ね◯倍程度となることを目指し」と書かれているものがあります。先物の値段と指数のずれ、乗り換え(ロールオーバー)の費用、取引が成立しない日などで、目標の倍率からずれることがあります。
  • 繰上償還(運用が途中で終わること)……条件は商品ごとに目論見書・約款に書かれています。確かめた目論見書では、受益権の口数が一定を下回ったとき、受益者に有利と認めるとき、やむを得ない事情があるときなどでした。先物の取引ができない日に、解約の受付を止めることがある、とも書かれています。基準価額の水準を条件にしている商品があるかは、持つ商品の目論見書で確かめてください。信託期間(運用の期限)が決まっている商品もあるので、これも目論見書で確かめてください。

コスト(経費と、借りる分の金利)

このページは、1日のコストを(経費 + (L − 1) × 短期金利)÷ 252 として、毎日の値から引きます。

  • 経費……信託報酬などの年率。商品ごとの値は、その商品の目論見書で確かめて入れてください。初めの1.0%は丸めた例です。
  • 借りる分の金利 (L − 1) × 短期金利……2倍なら、元本と同じ額を借りて買うのと同じ形なので、1倍分の金利がかかる考え方です。先物で倍率を作る場合も、先物の値段に金利の分が含まれるので、同じ形になります。インバース(−1倍)では (L − 1) = −2 になり、金利の2倍分を受け取る形です。

経費1.0%・短期金利0.5%なら、1年のコストは2倍で1.50%、3倍で2.00%、4.3倍で2.65%、−1倍で0%、−2倍で −0.50%(受け取り)です。売買の費用や、スワップなどの上乗せは経費に含めて入れてください。

値動きの試算の例(5年)

指数の想定利回り5%(配当込み・真ん中の値)、値動きの幅18%、経費1.0%、短期金利0.5%で、5年(1,260営業日)を2,000通り計算しました。

項目2倍4.3倍−1倍
指数の騰落率(真ん中)+29.3%+29.3%+29.3%
指数の騰落率 × L(真ん中)+58.6%+126.1%−29.3%
L 倍の騰落率(真ん中)+32.0%−15.4%−34.1%
L 倍の騰落率(10%〜90%)−53.6%〜+260.0%−91.2%〜+605.3%−60.0%〜+10.9%
指数の騰落率 × L を下回った割合76.3%75.0%54.6%
元本を割った割合35.9%54.4%84.6%

指数が元本を割ったのは25.6%でした。同じ値動きでも、倍率が高いほど結果の幅が広がり、真ん中の値は「指数 × L」より低くなります。インバースは、この条件(指数が真ん中で上がる仮定)では、多くの経路で減り続けました。どれも置いた仮定での計算で、将来の予想ではありません。

目論見書・NISA での扱い

  • 目論見書の言い方……確かめた目論見書(2本)のうち、国内の株価指数の高い倍率の投資信託の交付目論見書には、「複数の営業日にわたる期間でみた場合には…◯倍になるとは限りません」「2日以上離れた日との比較では、必ずしも◯倍になるとは限りません」「株式市場が上昇・下落を繰り返した場合には…基準価額は、時間の経過とともに押下げられる」「一般的に中長期の投資には向かず、比較的短期間の投資に向いている金融商品です」と書かれています。別の運用会社の2倍型の上場投資信託の交付目論見書には、「原指標の上昇と下落が相互に繰り返されるような相場においては、複利効果により、原指標と比較して指数のパフォーマンスが逓減して行くという特性があり」「中長期にわたって投資をする場合、原指標の変動率とレバレッジ型指標の変動率の乖離が大きくなる可能性があり」と書かれています。レバレッジ型・インバース型は、短い期間の値動きを前提にした商品で、長く持つと、指数との差が大きくなることがあります。
  • 損失……値動きが大きいので、短い期間でも大きく減ることがあります。インバースは、指数が上げ下げしながら上がっていく期間では、長く持つと減り続けることがあります。
  • NISA……成長投資枠は「デリバティブ取引を用いた一定の投資信託等」を対象から外しています(金融庁)。成長投資枠の対象の投資信託は、運用会社の届出を資産運用業協会がまとめて公表しています(上場している ETF などは取引所がまとめます)。つみたて投資枠は、金融庁に届け出た「長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託」だけが対象です(金融庁)。先物などで倍率を作るレバレッジ型・インバース型は、どちらの枠でも買えないのがふつうです。確かめた目論見書にも「NISAの対象ではありません」とありました。個々の商品は、目論見書と金融機関で確かめてください。

この計算が扱わないこと

  • 実際の商品との違い……先物と指数のずれ、乗り換えの費用、売買の費用、その日の途中の値動き、基準価額の計算の日(海外の指数では時差・為替)などで、実際の商品は計算と違います。為替ヘッジの有無も入れていません。
  • 大きな下落の起こりやすさ……値動きの試算は、1日の値動きを正規分布(対数)で作ります。実際の相場より、1日に大きく動く日が少なく出ることがあります。
  • 税金……売るときの税(課税口座で20.315%)は入れていません。
  • 持つ・持たないの判断……この計算は、商品の購入や売却、持つ期間を勧めるものではありません。

よくある質問

レバレッジ型の「減価」とは何ですか?
指数が上げ下げしたあと元の値に戻っても、レバレッジ型・インバース型の値が元より下がることです。毎日の騰落率を倍率にするので、下げた日の後は小さくなった額に倍率がかかり、上げ下げをくり返すほど差が開きます。1年あたりの大きさは、対数で見た伸びから引く量で、およそ 倍率 × (倍率 − 1) × 値動きの幅² ÷ 2 です。値動きの幅18%なら、2倍で約3.2%、3倍で約9.7%、4.3倍で約23.0%で、値の減り方(exp(−減価) − 1)にすると約−3.2%・約−9.3%・約−20.5%です。
2倍・3倍は、指数が横ばい(ヨコヨコ)だとどれくらい減りますか?
上げ下げの幅と回数で決まります。指数が +10% と −9.09% を10回くり返して元に戻ると、経費などを入れない計算で、2倍は −16.8%、3倍は −42.9%、4.3倍は −74.9% です。幅が小さければ減り方も小さく、+2% と −1.96% を10回なら2倍は約 −0.8% です。上のヨコヨコの例のタブで、幅と回数を変えて計算できます。
レバレッジ型は長期保有に向かないのですか?
このページでは決めません。目論見書には「一般的に中長期の投資には向かず、比較的短期間の投資に向いている」と書かれている商品があります。計算では、長く持つほど値動きの幅による減価が積み重なり、指数の騰落率 × 倍率との差が大きくなりやすい一方、上がり続ける期間はそれを上回ることもあります。値動きの試算の例(2倍・5年)では、指数の騰落率 × 2 を下回った割合が76.3%でした。
4.3倍のような高い倍率では、何が違いますか?
同じ値動きでも、減価が倍率の2乗に近い形で大きくなります。値動きの幅18%なら、1年あたりの減価(対数で見た量)の目安は2倍で約3.2%、4.3倍で約23.0%で、値の減り方にすると約−3.2%・約−20.5%です。また、指数が1日に約23.3%(1 ÷ 4.3)下がると、計算上の値が0になります。上げ下げで元に戻る例(+10%・−9.09%を10回)では、4.3倍は −74.9% でした。長く持ったときに「指数が◯倍になったから4.3倍で◯倍」とはなりません。
指数が何%下がると、基準価額が0になりますか?
1日の下落率が 1 ÷ 倍率 に届くと、計算上は0になります。2倍なら50%、3倍なら33.3%、4.3倍なら約23.3%です。インバースは上昇で、−1倍なら100%、−2倍なら50%の上昇です。何日かかけて下がる場合は、毎日小さくなった額に倍率がかかるので、0にはなりにくい一方、大きく減ります。
レバレッジ型の投資信託で、買った額以上の損(借金)になりますか?
投資信託や ETF を自分のお金で買った場合、損失は買った額までで、基準価額がマイナスになることはありません。ただし、大きく減ることはあります。信用取引で買った場合などは、預けたお金を超える損が出ることがあります。
インバース型も減価しますか?
します。−1倍でも L × (L − 1) = 2 なので、2倍と同じ大きさの減価があります(−2倍は3倍と同じ)。さらに、指数が上げ下げしながら上がっていく期間では、指数の上昇の分も減ります。値動きの試算の例(−1倍・5年)では、元本を割った割合が84.6%でした。減った分が自然に戻ることはなく、戻るには指数が下がる必要があります。
NISA でレバレッジ型・インバース型を買えますか?
ふつうは買えません。成長投資枠は、デリバティブ取引を用いた一定の投資信託等を対象から外しています。つみたて投資枠は、金融庁に届け出た長期の積立・分散投資に適した一定の投資信託だけが対象です(どちらも金融庁)。先物などで倍率を作る商品は、成長投資枠の除外に当たり、つみたて投資枠の対象にもふつう入りません。個々の商品は目論見書と金融機関で確かめてください。
2倍の商品に100万円と、ふつうの商品に200万円は同じですか?
買った日の1日の値動きは同じですが、その後は違います。2倍の商品は毎日倍率を2倍に戻すので、上げ下げをくり返すと減価があり、上がり続けると単純な2倍を上回ります。ふつうの商品に200万円は、倍率を戻さないので減価はありませんが、200万円が要ります。損失の上限も、100万円と200万円で違います。
入れたデータはサイトに送られますか?
送られません。計算はこの端末のブラウザの中だけで行います。アクセス解析にも、計算したことだけを送り、入れた数字やデータは送りません。

関連する計算ツール

出典・制作

  • NISA:金融庁 NISA特設ウェブサイト「NISAを知る」(成長投資枠の除外:整理・監理銘柄、信託期間20年未満・毎月分配型の投資信託およびデリバティブ取引を用いた一定の投資信託等)。金融庁「つみたて投資枠対象商品」(届出の一覧)。資産運用業協会「NISA成長投資枠の対象商品」(運用会社の届出をまとめた一覧。取引所に上場する ETF などは取引所がまとめる)。2026年10月20日に確認。
  • 確かめた目論見書(2本):シンプレクス・アセット・マネジメント「TOPIXブル2倍上場投信 投資信託説明書(交付目論見書)」(2026年5月21日)、楽天投信投資顧問「楽天日本株4.3倍ブル 投資信託説明書(交付目論見書)」(2026年9月16日使用開始)、同「請求目論見書」(2026年7月29日)。本文の言い方の確認のためだけに使い、商品の数字は載せていません。特定の商品を勧めるものではありません。
  • 乱数:mulberry32(種つきの擬似乱数)と、ボックス=ミュラー法で正規乱数を作っています(Money の共通エンジン。モンテカルロ資産シミュレーションと同じ)。
  • 値動き:利用者が入れた仮定と、利用者が貼ったデータ。見本の価格は乱数で作った架空の値で、実在の指数・商品のデータは使っていません。

本ツールおよび解説は E-計算! 編集部が作成し、計良 誠(1級ファイナンシャル・プランニング技能士/宅地建物取引士)が監修しています。1年を252営業日とし、毎日の値に(1 + 倍率 × 指数の騰落率 − 1日のコスト)を掛けた計算です。

本ページの内容は一般的な情報提供を目的としたもので、特定の金融商品の推奨や投資の勧誘ではありません。仮定の試算は、将来の運用成果を示すものではありません。投資には元本割れのリスクがあります。