理論株価の計算(配当割引モデル・DCF)

配当割引モデル(定率成長・2段階)と DCF(フリーキャッシュフローの割引)で、理論株価を計算します。割引率と成長率を少しずつ動かした表で、前提を変えると理論株価がどれだけ変わるかも一緒に見られます。

制作:E-計算! 編集部。監修:計良 誠(1級ファイナンシャル・プランニング技能士/宅地建物取引士)。最終更新:。入力した数値は端末の中だけで計算し、送信しません。計算式と出典はページ末尾。

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計算結果

計算のしかた

理論株価の3つの計算のしかた

どれも「将来受け取るお金を、今の価値に直して足す」計算です。1年後の100円は、割引率が8%なら今の 100 ÷ 1.08 = 約92.6円の価値と考えます。

計算のしかた式入れるもの
配当割引(定率成長)来年の配当 ÷(割引率 − 成長率)1株配当、割引率、配当がずっと増える率
配当割引(2段階)最初の n 年の配当の現在価値 + その後の価値(継続価値)の現在価値上に加えて、最初の期間の成長率と年数
DCF(フリーキャッシュフローの現在価値 + 継続価値の現在価値 − 純有利子負債)÷ 株数会社全体のフリーキャッシュフロー、割引率(WACC)、成長率、借入金と現金、株数

定率成長モデルは、配当が毎年同じ率で永久に増えると置いたときの式です。成長率が0%なら「配当 ÷ 割引率」になります。割引率が成長率以下だと、配当が割引より速く増え続けて答えが無限大になるので、割引率 > 成長率が条件です。

2段階は、最初の何年かは高い率で伸び、その後は低い率で伸び続けると置きます。継続価値は、予測期間の最後の年の次の年から先を、定率成長の式でまとめた値です。

DCFは配当の代わりに、会社が事業で生んだお金から設備などへの投資を引いたフリーキャッシュフローを割り引きます。フリーキャッシュフローは株主と貸し手(銀行など)の両方のためのお金なので、割引率は両方が求めるリターンを加重平均した WACC(加重平均資本コスト)を使い、出てきた事業価値から借入金と現金の差(純有利子負債)を引いて株主の分にします。フリーキャッシュフローは、キャッシュフロー計算書の「営業活動によるキャッシュフロー + 投資活動によるキャッシュフロー」で近似されることがあります。

Excel では、2段階と DCF は =NPV(割引率, 1〜n年目の値) + 継続価値/(1+割引率)^n で同じ答えになります。NPV は値が各年の終わりに入ると置く関数で、このページも同じ置き方です。

理論株価が「あてにならない」と言われる理由

式は正しくても、入れる割引率と成長率で答えが大きく変わるからです。今年の配当50円・割引率8%・成長率2%(理論株価850円)を真ん中に、それぞれを1%ずつ動かすと次のようになります。

割引率\成長率0%1%2%3%4%
6%833円1,010円1,275円1,717円2,600円
7%714円842円1,020円1,288円1,733円
8%625円721円850円1,030円1,300円
9%556円631円729円858円1,040円
10%500円561円638円736円867円

割引率を1%下げて7%にするだけで1,020円(+20.0%)、1%上げて9%にすると729円(−14.3%)です。割引率と成長率の両方が少しずつ楽観的になると、6%・4%で2,600円と3倍を超えます。式の分母が「割引率 − 成長率」なので、この差が小さいほど、少しの違いで答えが大きく動きます。

2段階と DCF では、もう1つ理由があります。予測期間の後の価値(継続価値)が、理論株価の大きな部分を占めることです。

  • 2段階の例(配当50円・割引率8%・最初の10年は6%・その後2%):理論株価1,157円のうち、11年目から先の分が60.9%
  • DCF の例(フリーキャッシュフロー100億円・WACC 6%・最初の5年は5%・その後1%・純有利子負債200億円・1億株):事業価値2,413億円のうち、6年目から先の分が79.9%。理論株価は2,213円

何十年も先の成長率を正確に当てることはできないので、理論株価は「当たる株価」ではなく、どんな前提ならいくらになるかを確かめる道具として使います。結果の感応度の表は、入れた条件を真ん中にして同じ表を作ります。

PER・PBR・ROE・配当性向とのつながり

株価指標のページの例の会社(1株あたり利益125円・1株あたり純資産1,250円・配当50円、ROE 10%・配当性向40%)で考えます。配当に回さなかった利益(60%)を同じ ROE で事業に使い続けると、利益と配当は毎年 ROE ×(1 − 配当性向)= 10% × 60% = 6% ずつ増えます。この率をサステナブル成長率といいます。

来年の配当を50円、割引率を8%とすると、定率成長の理論株価は 50 ÷(8% − 6%)= 2,500円です。このとき、

  • 理論上の PER = 2,500 ÷ 125 = 20.0倍。式では 配当性向 ÷(割引率 − 成長率)= 40% ÷ 2% = 20.0倍
  • 理論上の PBR = PER × ROE = 20.0倍 × 10% = 2.00倍。式では(ROE − 成長率)÷(割引率 − 成長率)= 4% ÷ 2% = 2.00倍

最後の式から、この前提の上では ROE が割引率を上回ると PBR は1倍を上回り、下回ると1倍を下回ることが分かります。国内の取引所は2023年3月に、上場会社の一部に「資本コストや株価を意識した経営」を求めています。資本コストは、株主などが求めるリターンのことです。

逆に、株価から前提を逆算することもできます。例の会社の株価2,000円は、成長率6%なら 来年の配当利回り2.5% + 成長率6% = 割引率8.5% と同じ計算になります。くわしい条件に今の株価を入れると、この逆算を出します。逆算した値は株価が前提にしている数字で、割安・割高の判定ではありません。

割引率と成長率の決め方

割引率は、その株を持つ人が求めるリターンです。よく使われる CAPM という考え方では、株主資本コスト = 無リスク金利 + β ×(株式全体に求める上乗せ)と置きます。β は株式全体が1動いたときにその株がどれだけ動くかで、シャープレシオ・ベータのページで計算できます。どの数字を使うかで答えが変わり、正しい値は1つではありません。このページは割引率の目安を示さず、利用者が決めた値で計算します。

成長率は、配当やフリーキャッシュフローが増える率です。ずっと続く成長率(定率成長の g、2段階・DCF のその後の成長率)は、永久に続く前提なので、会社が経済全体より速く成長し続けると置くと理論株価がふくらみます。最初の期間の成長率は、会社の計画や過去の伸びを参考に置くことが多く、上のサステナブル成長率も1つの手がかりです。

どちらも、1つの値に決めずに幅で入れて、感応度の表で答えの広がりを見るのが現実的です。

ネットで見る「理論株価」の式の違い

「理論株価」を調べると、いくつかの違う計算が同じ名前で出てきます。

  • 配当割引・DCF……このページの計算。将来のお金を今の価値に直す、ファイナンスの教科書の考え方です。
  • 倍率を掛ける方法……1株あたり利益 × 想定の PER、1株あたり純資産 × 想定の PBR。想定の倍率をどこから持ってくるかで答えが決まります。
  • サイトや本ごとの独自の式……純資産と利益に、自己資本比率などに応じた係数を掛けて足す形などがあります。式と係数は出どころごとに違い、同じ会社でも答えが一致しません。

どの数字を見るときも、どの式で、どんな前提かを確かめてから比べてください。

この計算が扱わないこと

  • 割安・割高の判定……理論株価と株価の差は出しません。前提しだいで答えが何倍も変わるためです。
  • 割引率・成長率の決定……会社ごとの割引率や成長率の見積もりはしません。利用者が入れた値で計算します。
  • 実在の会社の数字……例はすべて架空の会社です。
  • 年の途中の受け取り……配当やフリーキャッシュフローは各年の終わりにまとめて受け取ると置いています(Excel の NPV と同じ)。
  • 税・手数料……配当の税(20.315%)や売買の手数料は入れていません。税引後の配当は配当金の手取りで計算できます。
  • 3段階以上・毎年違う予測……予測期間の成長率は1つです。

よくある質問

理論株価の計算式は?
配当割引モデル(定率成長)なら、理論株価 = 来年の配当 ÷(割引率 − 成長率)です。今年の配当50円・割引率8%・成長率2%なら、来年の配当51円 ÷ 6% = 850円です。DCF なら、フリーキャッシュフローの現在価値と継続価値の現在価値を足し、純有利子負債を引いて株数で割ります。
配当割引モデル(定率成長モデル)とは?
配当が毎年同じ率で永久に増えると置いて、将来の配当をすべて今の価値に直して足した値を株価とするモデルです。足し算をまとめると「来年の配当 ÷(割引率 − 成長率)」になります。割引率が成長率より大きいことが条件です。
DCF 法はどう計算しますか?
予測期間の毎年のフリーキャッシュフローを (1 + 割引率) の年数乗で割って足し、予測期間の後の価値(継続価値)も今の価値に直して足します。これが事業価値で、純有利子負債を引くと株主価値、株数で割ると理論株価です。例のフリーキャッシュフロー100億円・WACC 6%・5年間5%・その後1%・純有利子負債200億円・1億株なら2,213円です。
理論株価があてにならないと言われるのはなぜ?
割引率と成長率の小さな違いで答えが大きく変わるからです。配当50円・割引率8%・成長率2%で850円ですが、割引率を7%にすると1,020円、割引率6%・成長率4%なら2,600円です。2段階や DCF では、予測期間の後の価値(継続価値)が理論株価の大きな部分を占め、このページの例では60.9%と79.9%です。遠い将来の前提が答えの多くを決めます。
割引率は何%にすればよいですか?
決まった値はありません。株主が求めるリターン(株主資本コスト)を使い、CAPM では 無リスク金利 + β ×(株式全体に求める上乗せ)と置きます。DCF では借入金のコストも合わせた WACC を使います。どの数字を使うかで答えが変わるので、いくつかの値で計算して感応度の表で幅を見てください。
理論株価より株価が低ければ割安ですか?
そうとは限りません。理論株価は入れた前提での計算で、前提を少し変えると何倍も変わります。株価が、どんな成長率や割引率と同じ計算になるか(逆算)を見て、その前提が自分にとって納得できるかを考える材料にしてください。このページは割安・割高の判定や銘柄の推奨はしていません。

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出典・制作

本ツールおよび解説は E-計算! 編集部が作成し、計良 誠(1級ファイナンシャル・プランニング技能士/宅地建物取引士)が監修しています。式は一般的な定義で、例の数字はすべて架空の会社のものです。

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