リバランスの計算(売買額・買い足す額・税)

今の資産ごとの評価額と、自分で決めた目標の配分から、どれをいくら売り買いすれば目標に戻るかを計算します。売らずに追加の資金や毎月の積立だけで寄せる場合の買付額と月数、課税口座で売る場合の税も出します。

制作:E-計算! 編集部。監修:計良 誠(1級ファイナンシャル・プランニング技能士/宅地建物取引士)。最終更新:。入力した数値は端末の中だけで計算し、送信しません。計算式と出典はページ末尾。

まず結論

資産と目標を入力

見本: (計算の見本で、勧める配分ではありません)
円
円
くわしい条件(税・口座・寄ったとみなす幅)
ポイント

計算結果

計算のしかた

リバランスの売買額の計算のしかた

リバランスは、値動きでずれた資産の割合を、自分で決めた目標の割合に戻すことです。計算は3つの手順です。

  1. 全部の資産の評価額を足して、合計を出します。
  2. それぞれの資産の目標の額 = 合計 × 目標の割合 を出します。
  3. 売買額 = 目標の額 − 今の評価額。プラスなら買い、マイナスなら売ります。
資産今の評価額今の割合目標目標の額売買額
株式700万円70%60%600万円100万円売る
債券300万円30%40%400万円100万円買う
合計1,000万円100%100%1,000万円売る額=買う額

Excel なら、A列に資産、B列に評価額、C列に目標の割合を入れて、D2 に =C2*SUM($B$2:$B$3)-B2 と書いて下にコピーします。マイナスの行が売る額です。

売らずに、買い足しだけで寄せる場合

売らずに、割合が目標より低い資産だけを買い足して寄せる方法もあります。売らないので、課税口座でも税はかかりません。

このツールは、追加の資金を目標からいちばん遠い(割合が低い)資産から順に入れます。上の例で100万円を足すと、全部を債券に入れて、株式は63.6%・債券は36.4%です。目標とのずれは10ポイントから3.6ポイントに縮まります。

ぴったり60%・40%に戻すには、多すぎる株式の700万円が全体の60%になるまで全体を大きくする必要があります。700万円 ÷ 0.6 = 1,166.7万円なので、166.7万円の追加が要ります。

毎月の積立を、割合の低い資産に回して寄せる場合も同じ考え方です。毎月5万円なら、ぴったり戻るのは34か月後、どの資産も目標±5ポイントの中に入るのは16か月後です(価格が変わらない仮定)。実際は待っている間も値動きでずれるので、目安の月数です。

リバランスの効果:リスクをそろえる(利回りが上がるとは限らない)

リバランスの主な効果は、資産全体の値動きの幅(リスク)を、最初に決めた水準に保つことです。放っておくと、上がった資産の割合が増えます。株式の割合が増えると、次に下がったときの減り方も大きくなります。

利回りへの影響は、値動きの形で変わります。架空の値動きで、株式60%・債券40%(債券は値動きなし)の100万円を、毎年末に60%・40%に戻す場合と戻さない場合を比べます。

株式の値動き(2年)毎年戻す戻さない2年後の株式の割合(戻さない)
上がって下がる(+25% → −20%)101.2万円100.0万円60.0%
上がり続ける(+20% → +20%)125.4万円126.4万円68.4%

行ったり来たりの値動きでは、高いときに売り安いときに買う形になって、戻す方が多くなりました。上がり続ける値動きでは、上がる株式を途中で売るので、戻さない方が多くなりました。ただし戻さない方は、株式の割合が68.4%まで増え、最初に決めたより値動きの大きい持ち方になっています。

このように、リバランスで利回りが上がるかどうかは、その後の値動きしだいです。利回りを上げる方法というより、リスクを決めた水準にそろえる方法と考えると分かりやすくなります。

課税口座で売る場合の税

特定口座・一般口座で利益の出ている資産を売ると、利益に20.315%(所得税15%・復興特別所得税0.315%・住民税5%)の税がかかります。特定口座(源泉徴収あり)なら、売ったときに口座の中で引かれます。

このツールは、売る額のうち取得価額の分を、評価額に対する割合で按分して利益を出します。上の例で、株式の取得価額が400万円なら、100万円を売ったときの利益は 100万円 × (1 − 400万 ÷ 700万) = 42万8,571円で、税は87,063円です(所得税・住民税をそれぞれ1円未満切り捨て)。

税は売った代金から引かれるので、買える額はその分だけ少なくなります。同じ口座で同じ年に損の出ている資産も売ったなら、損と利益を合計してから税を計算します。2027年分から所得税の上乗せの内訳が変わりますが(復興1.1%・防衛1%)、合計の20.315%は同じです。

NISA・特定口座・iDeCo をまたぐとき

配分は、口座ごとではなく資産全体で見る考え方が一般的です。同じ株式を NISA と特定口座の両方で持っていれば、合わせた額を「株式」として表に入れます。

口座が分かれているときは、税のかからない口座の中で売買する考え方があります。たとえば、株式を減らして債券を増やすとき、NISA や iDeCo の中で株式を売って債券を買えば、税はかかりません。課税口座の株式はそのまま持ち続けても、全体の割合は同じだけ動きます。くわしい条件で「NISA・iDeCo の分」と取得価額を入れると、売る順による税の違いを並べて出します。

  • NISA……売っても税はかかりません。ただし、買い直すと年間投資枠(つみたて投資枠120万円・成長投資枠240万円)を使い、売った分の年間投資枠は戻りません。生涯枠(1,800万円)は、売った簿価(買ったときの金額)の分が翌年に戻ります。
  • iDeCo……運用益は非課税で再投資されるので、中で商品を入れ替えても(スイッチング)税はかかりません。選べるのは、加入している金融機関の商品の中だけです。売るときに信託財産留保額がかかる商品や、入れ替えに数日かかる場合があります。
  • 課税口座……売らずに、これから積み立てる先を割合の低い資産に変える方法なら、税はかかりません。

どの口座で売買するかで、税のほかに、枠の使い方や、引き出せる時期(iDeCo は原則60歳から)も変わります。この計算は、入れた条件での税の比較です。

いつリバランスするか

よく知られている方法は2つです。どちらが良いかは決まっておらず、値動きによって結果が変わります。

  • 時期で決める……年に1回、誕生月に、などと決めて行います。
  • ずれで決める……目標から◯ポイント以上ずれたら行います。くわしい条件の「寄ったとみなす幅」で、自分の幅を試せます。

回数を増やすほど、課税口座では税、商品によっては売買の費用がかかります。

この計算が扱わないこと

  • 値動き……今の評価額のまま計算します。積立の月数は、価格が変わらない仮定です。
  • 費用……売買の手数料、信託財産留保額、為替の手数料は入れていません。
  • ほかの売買との通算・申告……税は、入れた資産の売却だけで計算し、同じ年のほかの売買や繰り越している損失は入れていません(株の税金・損益通算で計算できます)。
  • 配分の良し悪し……目標の配分は利用者が入れたものです。このページは、どの配分が良いかを示しません。

よくある質問

リバランスの売買額はどう計算しますか?
資産の合計に目標の割合を掛けて目標の額を出し、そこから今の評価額を引きます。プラスなら買い、マイナスなら売ります。株式700万円・債券300万円を60%・40%に戻すなら、株式を100万円売り、債券を100万円買います。
リバランスすると利回りは上がりますか?
必ず上がるわけではありません。上がったり下がったりをくり返す値動きでは戻した方が多くなることがあり、一方に上がり続ける値動きでは戻さない方が多くなることがあります。主な効果は、資産全体の値動きの幅(リスク)を、最初に決めた水準に保つことです。
売らずにリバランスできますか?
できます。割合が目標より低い資産だけを買い足す方法です。株式700万円・債券300万円を60%・40%にぴったり戻すには、166.7万円の追加が要ります。毎月5万円の積立を債券に回すなら、価格が変わらない仮定で34か月です。
リバランスで売ると税金はかかりますか?
特定口座・一般口座で利益の出ている資産を売ると、利益に20.315%がかかります。NISA と iDeCo の中で売る場合はかかりません。売らずに買い足しで寄せる場合も、税はかかりません。
NISA の中でリバランスすると、枠はどうなりますか?
売っても税はかかりませんが、買い直すと年間投資枠を使います。売った分の年間投資枠は戻りません。生涯枠の1,800万円は、売った簿価の分が翌年に戻ります。
iDeCo の商品の入れ替え(スイッチング)に税金はかかりますか?
かかりません。iDeCo の運用益は非課税で再投資されます。ただし、売るときに信託財産留保額がかかる商品や、入れ替えに数日かかる場合があります。選べる商品は、加入している金融機関の商品の中だけです。

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出典・制作

本ツールおよび解説は E-計算! 編集部が作成し、計良 誠(1級ファイナンシャル・プランニング技能士/宅地建物取引士)が監修しています。売買額は 合計 × 目標の割合 − 評価額 で求めます。売らずに寄せる計算は、評価額 ÷ 目標の割合 が小さい資産から順に、同じ水準まで買い足します。税は、売る額を評価額に対する取得価額の割合で按分した利益に20.315%を掛けます。本文の例の数字は、このページの計算で出した値です。

本ページの内容は一般的な情報提供を目的としたもので、特定の金融商品や資産配分の推奨、投資の勧誘、個別の税務相談ではありません。計算結果は入力した金額と目標の割合にもとづくもので、将来の運用成果を示すものではありません。