つみたて複利シミュレーション

毎月コツコツ積み立てたお金が、複利運用でどこまで増えるかを試算します。NISAなどの非課税運用と、税率20.315%の課税運用の差も確認できます。

監修:計良 誠(1級ファイナンシャル・プランニング技能士/宅地建物取引士)。最終更新:。計算式と前提はページ末尾。

積立条件

万円
万円
万円
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年

値動きの幅で見るときは、入れた利回りを真ん中の値(中央値)として使います。1年ごとの利回りの平均にすると約5.8%

課税口座は20.315%。「売るとき」は分配金を出さない投資信託(多くのインデックスファンド)で、売るときにまとめて課税。「分配のたび」は分配金を受け取って買い直す場合です。

くわしい条件

シミュレーション結果

資産の推移(積立元金と運用収益)

年ごとの推移を表示

値動きの幅で見る

実際の値動きは毎年同じではありません。入れた利回りを真ん中の値として、値動きを2,000通り作って計算します。

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万円

資産の幅(2,000通りの10%〜90%)と真ん中の値

値動きの幅とは・計算のしかた

値動きの幅は、1年の利回りが真ん中の値から上下にどれくらい散らばるかの目安(年率の標準偏差)です。株式の割合が多いほど大きくなります。GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)が2025年度からの基本ポートフォリオで置いた値は、外国株式20.35%、国内株式19.19%、4つの資産(国内外の株式・債券)に25%ずつ分けた場合10.34%です(過去30年の月ごとの値動きから推計)。18%は株式中心の投資信託の例で、将来の予想ではありません。

※ 利回りは将来にわたって一定と仮定した概算です。実際の運用は価格変動があり、元本割れの可能性があります。
※ 課税口座は2通りで計算します。「売るときに課税」は、分配金を出さない投資信託のように、利益への20.315%(所得税・復興特別所得税・住民税)が売却するまで繰り延べられる計算で、資産額は非課税と同じになり、売った場合の手取りで差が出ます。「分配のたびに課税」は、複利の組み入れのたびにその期間の利益へ20.315%を課税して残りを買い直す計算です。税率は今の率のままと仮定しています。
※ NISAの非課税投資枠には上限があります(年間360万円〈つみたて投資枠120万円+成長投資枠240万円〉・生涯1,800万円)。毎月30万円超の積立や元金が大きい場合、上限を超える部分は課税口座での運用になります。
出典:税率20.315%は国税庁 タックスアンサー No.1463 株式等の譲渡・配当等に係る課税、NISAの非課税制度・投資枠は金融庁 NISA特設ウェブサイト参照。値動きの幅の目安はGPIF「第5期中期目標期間における基本ポートフォリオについて ~詳細~」(2025年、10ページ「リスク・相関係数の設定」)。

このシミュレーターでできること

毎月一定額を積み立てながら複利で運用した場合に、資産がどう増えていくかを計算します。単に最終的な金額を出すだけでなく、そのうちいくらが自分で積み立てた元金で、いくらが運用によって増えた分なのかを分けて表示するのが特徴です。年ごとの推移表とグラフで、複利が効き始めるタイミングも視覚的に確認できます。

また、NISAなどの非課税口座と課税口座(20.315%)の差額を同時に計算します。「NISAを使うとどれだけ有利なのか」を具体的な金額で把握できます。

入力項目の意味

  • 最初にある元金……すでに手元にあり、運用を始める時点で投入する金額です。積立だけなら0のままで構いません。
  • 毎月積立額……毎月投じる金額です。
  • ボーナス月に追加……6月と12月に上乗せして積み立てる金額です。積み立て始めた月を1月として数えます。
  • 想定利回り……年率のリターンです。将来を保証するものではなく、シナリオを置くための数値です。月の利回りは年率÷12で計算します。「くわしい条件」で月利でも入れられます。
  • 積立期間……何年間続けるかです。
  • 複利期間……利益を元本に組み入れる頻度です。投資信託の分配金再投資型は実質的に月複利に近い動きになります。
  • 課税区分……NISAなどの非課税口座か、課税口座(20.315%)かを選びます。課税口座は、分配金を出さない投資信託のように売るときにまとめて課税される場合と、分配のたびに課税されて残りを買い直す場合の2通りです。
  • 積み立てるタイミング(くわしい条件)……月初に積み立てるとその月から利回りがつき、月末だと翌月からです。

複利は「後半」に効いてくる

複利とは、運用で得た利益を再び元本に加えて運用することです。元本が増えるほど生み出される利益も増えるため、資産の増え方は直線ではなく加速度的なカーブを描きます。

毎月3万円を年4%で積み立てた場合、資産は次のように増えていきます。

期間積立元金資産額運用収益元金に対する収益率
10年360万円443.2万円83.2万円23.1%
20年720万円1,104.0万円384.0万円53.3%
30年1,080万円2,089.1万円1,009.1万円93.4%

元金は10年ごとに360万円ずつ増えるだけですが、運用収益は83万円→384万円→1,009万円と加速していきます。30年続けると、運用で増えた分が積立元金にほぼ並びます。上のグラフで、後半になるほど「運用収益」の帯が急に厚くなるのはこのためです。

時間がいちばん大きな武器になる

毎月3万円を年4%で65歳まで積み立てた場合、開始年齢による差は次のようになります。

開始年齢積立期間積立元金65歳時点の資産
25歳40年1,440万円3,557.7万円
30歳35年1,260万円2,750.3万円
35歳30年1,080万円2,089.1万円

25歳と35歳では、積立元金の差は360万円しかないのに、最終資産は1,468万円も違います。積立額を増やすより、始める時期を早めるほうが効果が大きいことが分かります。

利回りの差も時間とともに拡大する

毎月3万円を20年間積み立てた場合、想定利回りによる差は次のとおりです。

想定利回り20年後の資産運用収益
0%(預金想定)720.0万円0円
1%797.3万円77.3万円
3%987.4万円267.4万円
4%1,104.0万円384.0万円
5%1,238.2万円518.2万円
7%1,571.9万円851.9万円

利回りが1%違うだけで、20年後には100万円以上の差になります。だからこそ、投資信託の信託報酬(保有中ずっとかかるコスト)を抑えることが重要です。年0.1%と年1.0%の商品では、実質的な利回りが0.9%違うことになります。

NISAを使うと何が変わるか

課税口座で運用すると、利益に対して20.315%(所得税15%+復興特別所得税0.315%+住民税5%)が課税されます。NISA口座ならこれがゼロになります。

毎月3万円・年4%で運用し、最後に全部売った場合の手取りは次のとおりです。課税口座は、税がかかるタイミングで2通りあります。

期間非課税(NISA)課税口座・売るときに課税課税口座・分配のたびに課税
20年1,104.0万円1,026.0万円(−78.0万円)1,008.0万円(−96.0万円)
30年2,089.1万円1,884.1万円(−205.0万円)1,810.3万円(−278.8万円)

売るときに課税されるのは、分配金を出さない投資信託(多くのインデックスファンド)です。持っている間は税がかからず、資産額は NISA と同じように増えます。差が出るのは売るときで、利益の20.315%が引かれます。分配のたびに課税されるのは、分配金を受け取って買い直す場合です。税を引かれた残りしか買い直せないので、複利の効きが弱まり、差はさらに大きくなります。

どちらの場合も、期間が長くなるほど差は広がります。ただし売るときに課税される場合、売らなければ税はかからないので、表の差は「全部売ったとき」の金額です。税率は今の20.315%のままと仮定しています。

NISAの投資枠

  • 年間投資枠……つみたて投資枠120万円+成長投資枠240万円で、合計360万円まで。
  • 生涯非課税限度額……1,800万円(うち成長投資枠は1,200万円まで)。
  • 売却すると枠が復活する……翌年以降、売却した商品の簿価(買ったときの金額)分の枠を再利用できます。
  • 非課税期間は無期限……いつまでに売らなければならないという制限はありません。

毎月10万円までの積立なら年120万円で、つみたて投資枠に収まります。それを超える金額や、まとまった資金を一括で投じる場合は成長投資枠も併用することになります。生涯限度額1,800万円を超える部分は課税口座での運用になるため、その分は上の「課税」区分で試算してください。

iDeCoとの使い分け

iDeCo(個人型確定拠出年金)も運用益が非課税ですが、それに加えて掛金が全額所得控除になるという強みがあります。所得税率20%・住民税10%の人が月2万円拠出すれば、年間で約7万円の節税になります。ただし60歳まで引き出せないという制約があり、受け取り時には退職所得または雑所得として課税されます。

使い分けの基本は、老後資金はiDeCo、それ以外の目的や流動性を確保したい資金はNISAです。iDeCoの受け取り時の税金は退職金の税金計算で確認できます。

シミュレーションの前提と限界

上の結果は利回りが毎月一定であるという前提で計算しています。実際の運用ではそうはなりません。この前提と現実の違いを理解しておくことが重要です。

「値動きの幅で見る」では、毎月の値動きを乱数で2,000通り作り、同じ積立をしたときの資産の散らばりを出します。毎月3万円・年5%・20年・値動きの幅18%の計算では、真ん中の値は1,272万円、10%〜90%は674万円〜2,563万円で、元本720万円を下回ったのは13.1%でした。同じ条件で値動きがなければ1,238万円です。

  • 価格は上下に変動する……年平均4%だったとしても、途中で30%下落する年があり得ます。同じ平均リターンでも、下落が積立の後半に来るか前半に来るかで最終資産は変わります。
  • 元本割れの可能性がある……特に期間が短いほど、取り崩す時点でマイナスになるリスクは高くなります。
  • コストを織り込んでいない……信託報酬や売買手数料は含まれていません。想定利回りにはコスト控除後の数値を入れるとより実態に近づきます。
  • インフレを考慮していない……物価が年2%上がれば、30年後の1,000万円は現在の約550万円の価値です。名目の金額だけでなく、実質的な購買力でも考えてください。

逆に言えば、価格変動というリスクを引き受ける対価としてリターンが期待できるという構造です。ドルコスト平均法(毎月一定額を買い続ける方法)は、価格が安いときに多く、高いときに少なく買うことになるため、購入単価を平準化する効果があります。積立投資が長期に向くと言われる理由のひとつです。

制度の移り変わり

NISAは2024年に大きく作り替えられました。それ以前の「一般NISA」「つみたてNISA」「ジュニアNISA」は新規の買付けが終了しており、名前が似ているため混乱しやすい部分です。

時期変わったこと
2014年1月一般NISAを開始(年120万円・非課税期間5年)
2016年4月ジュニアNISAを開始(未成年者向け・年80万円)
2018年1月つみたてNISAを開始(年40万円・非課税期間20年)
2023年12月末終了一般NISA・つみたてNISA・ジュニアNISAの新規買付けが終了
2024年1月現行新しいNISAを開始。つみたて投資枠120万円+成長投資枠240万円(年360万円)、生涯1,800万円、非課税期間は無期限、売却すれば翌年以降に枠が復活

旧制度で買った分は、そのままそれぞれの非課税期間が終わるまで非課税で保有できます(新NISAへの移管=ロールオーバーはできません)。旧つみたてNISAで2023年に買った分なら2042年まで非課税です。旧制度の枠と新NISAの生涯1,800万円は別枠なので、旧制度を使っていた人はその分だけ非課税で運用できる資産が多くなります。

よくある質問

想定利回りは何%で計算すればよいですか?
全世界株式や米国株式のインデックスファンドを長期保有する前提なら年3〜5%程度、債券を含めたバランス型なら年2〜3%程度で試算するのが保守的な目安です。過去の実績としてより高いリターンが得られた期間もありますが、将来を保証するものではありません。複数の利回りで計算し、下振れした場合でも計画が破綻しないかを確認しておくことをおすすめします。信託報酬などのコストを差し引いた後の数値を入れると、より実態に近い結果になります。
NISAと課税口座ではどのくらい差が出ますか?
毎月3万円を年4%で運用し、最後に全部売った場合、分配金を出さない投資信託(売るときに課税)なら20年で約78万円、30年で約205万円の差になります。分配金を受け取って買い直す場合(分配のたびに課税)は、税を引かれた残りしか運用に回らないため、20年で約96万円、30年で約279万円と差が大きくなります。NISAには年間360万円・生涯1,800万円という投資枠の上限がありますが、その範囲で運用するなら非課税口座を優先しない理由はほとんどありません。
複利期間(月複利・半年複利・年複利)で結果は変わりますか?
わずかに変わりますが、大きな差にはなりません。毎月3万円・年4%・20年の条件では、月複利1,104.0万円、半年複利1,099.9万円、年複利1,095.2万円と、差は1%以内です。複利期間が短いほど有利になりますが、想定利回りを0.1%変えるほどのインパクトもありません。投資信託の分配金再投資型は実質的に日々収益が反映されるため、月複利で計算しておけば実態に近くなります。
積立額を増やすのと、期間を延ばすのはどちらが効果的ですか?
期間を延ばすほうが効果的です。毎月3万円・年4%で65歳まで積み立てる場合、25歳開始(40年)なら3,557.7万円、35歳開始(30年)なら2,089.1万円と、1,468万円もの差が出ます。積立元金の差は360万円しかないのに、これだけの違いが生じるのは複利が働く期間が10年長いからです。「まだ少額しか出せない」という理由で先延ばしにするより、少額でも早く始めるほうが有利になります。
途中で積立をやめたらどうなりますか?
それまでに積み立てた資産は、売却しない限り運用が続きます。積立をやめたこと自体が資産を減らすわけではありません(ただし相場が下落すれば、積立の有無にかかわらず資産は減ります)。新たな元本が加わらないぶん、増え方は緩やかになります。家計が苦しいときは積立額を減らす(あるいは一時停止する)という選択肢もあり、慌てて売却するよりは合理的です。売却してしまうと、その時点の価格で損益が確定し、それ以降の回復も享受できなくなります。
まとまった資金がある場合、一括投資と積立のどちらがよいですか?
期待リターンだけで言えば、市場が長期的に上昇するという前提のもとでは早く投じるほど有利なので、一括投資のほうが理論上は有利です。一方で、投資直後に大きく下落した場合の精神的な負担と、そこで狼狽売りしてしまうリスクは積立のほうが小さくなります。このツールでは「最初にある元金」と「毎月積立額」の両方を入力できるので、一括と積立を組み合わせた場合の試算も可能です。リスク許容度に応じて、一定期間に分けて投じるという方法も現実的です。
インフレは考慮されていますか?
考慮していません。表示される金額はすべて名目値です。物価が年2%上昇し続けると、30年後の1,000万円は現在の購買力に換算しておよそ550万円の価値しかありません。実質的な価値で考えたい場合は、想定利回りに「期待リターン − 想定インフレ率」を入れて計算してください。たとえば期待リターン4%・インフレ2%なら、想定利回りを2%として計算すると現在価値ベースの資産額が求められます。
この計算どおりに資産は増えますか?
増えません。本ツールは利回りが毎月一定という前提の理論値であり、実際の運用は価格変動を伴います。年平均で4%だったとしても、その道のりは大きく上下し、途中で元本割れする局面もあります。特に取り崩しの時期に下落が重なると、計算どおりの金額を受け取れないことがあります。あくまで「この利回りが実現した場合の目安」として、複数のシナリオを比較する目的でご利用ください。

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制作・監修

本ツールおよび解説はE-計算! 編集部が作成し、計良 誠(1級ファイナンシャル・プランニング技能士/宅地建物取引士)が監修しています。資産の推移は毎月の積立後の残高に対して想定利回りの月割り分(年率÷12)を計上し、選択した複利期間ごとに元本へ組み入れる方法で計算しています。課税口座は、「売るときに課税」では最後に売った場合の利益に20.315%を、「分配のたびに課税」では組み入れのたびにその期間の利益に20.315%を課税して計算しています。税率は国税庁タックスアンサー、NISAの投資枠は金融庁の公表内容に基づいています。「値動きの幅で見る」は、月の値動きを対数正規分布の乱数で2,000通り作り、税を引く前の資産額を月複利で計算しています。値動きの幅の目安はGPIFの公表資料によります。

本ページの内容は一般的な情報提供を目的としたもので、特定の金融商品の推奨や投資の勧誘ではありません。投資には元本割れのリスクがあり、最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。