目標金額から毎月積立額を逆算

「18年後に教育資金500万円」「30年後に老後資金2,000万円」など、目標金額と期間を決めると、必要な毎月の積立額を逆算します。想定利回りによって毎月の負担がどれだけ変わるかも一覧できます。

監修:計良 誠(1級ファイナンシャル・プランニング技能士/宅地建物取引士)。最終更新:。計算式と前提はページ末尾。

目標を入力

万円
年
%

値動きの幅で見るときは、入れた利回りを真ん中の値(中央値)として使います。1年ごとの利回りの平均にすると約4.7%

万円

※ 非課税運用(NISA等)を前提とした月複利の概算です。利回りは期間中一定と仮定しています。

逆算結果

目標達成までの資産推移

想定利回り別・必要な毎月積立額

値動きの幅で見る

上の積立額は、利回りが毎年同じだった場合の額です。入れた利回りを真ん中の値として値動きを2,000通り作り、目標に届いた割合を計算します。

%
%

上の積立額で積み立てた資産の幅(2,000通りの10%〜90%)

値動きの幅とは・計算のしかた

値動きの幅は、1年の利回りが真ん中の値から上下にどれくらい散らばるかの目安(年率の標準偏差)です。株式の割合が多いほど大きくなります。GPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)が2025年度からの基本ポートフォリオで置いた値は、外国株式20.35%、国内株式19.19%、4つの資産(国内外の株式・債券)に25%ずつ分けた場合10.34%です(過去30年の月ごとの値動きから推計)。18%は株式中心の投資信託の例で、将来の予想ではありません。

※ 利回りを高く見積もるほど毎月の負担は軽くなりますが、価格変動リスク・元本割れの可能性も高まります。
※ 教育資金など使う時期が決まっている資金は、目標時期が近づいたらリスクを下げる運用が一般的です。

このシミュレーターでできること

「老後までに2,000万円」「大学入学までに500万円」といった目標金額と期限が決まっているときに、毎月いくら積み立てればよいかを逆算します。積み立てた資産の推移グラフと、想定利回り別に必要な毎月積立額を並べた比較表も表示するので、利回りの前提を変えたときに負担がどう変わるかもひと目で分かります。

「毎月いくら積み立てるといくらになるか」を計算するつみたて複利シミュレーションとは逆方向のツールです。目標が先に決まっている場合はこちらが使いやすくなっています。

入力項目の意味

  • 目標金額……その時点で用意したい金額です。
  • 期間……何年後にその金額が必要かを入れます。
  • 想定利回り……年率のリターンです。この数値を高くするほど必要な積立額は減りますが、そのぶんリスクも高くなります。
  • いま用意できる資金……すでに手元にあり、最初に一括で投じる金額です。この分は期間全体にわたって運用されるため、毎月の負担を大きく下げる効果があります。

計算は非課税運用(NISAなど)を前提とした月複利です。課税口座で運用する場合は、利益の20.315%が引かれるぶん必要な積立額が増えます。

利回りを何%と置くかで負担は大きく変わる

目標2,000万円・期間20年・手元資金なしという条件で、想定利回りごとに必要な毎月積立額を計算すると次のようになります。

想定利回り必要な毎月積立額払い込む元金合計運用が生む分
0%(預金想定)83,400円2,000万円0円
1%75,400円約1,807万円約193万円
2%67,900円約1,628万円約372万円
3%61,000円約1,462万円約538万円
4%54,600円約1,309万円約691万円
5%48,700円約1,168万円約832万円

まったく運用しない場合は毎月8.3万円が必要ですが、年3%で運用できれば6.1万円、年5%なら4.9万円まで下がります。同じ2,000万円を用意するのに、自分で出すお金は最大832万円も違うことになります。

ただしこれは「想定した利回りが実現した場合」の話です。利回りを高く見積もるほど計画は楽に見えますが、実現しなかったときの不足額も大きくなります。保守的な利回りで計画を立て、上振れした分は余裕として扱うほうが安全です。

上の「値動きの幅で見る」では、利回りが年ごとに上下する場合を2,000通り計算します。目標2,000万円・20年・年3%(毎月61,000円)で値動きの幅18%の計算では、目標に届いたのは51.9%でした。届いた割合が80%になる毎月の積立額は89,200円です。値動きなしでちょうど届く積立額は、値動きを入れると届く場合と届かない場合がおよそ半々になります。

期間の長さがいちばん効く

目標2,000万円・想定利回り3%で、期間だけを変えると必要な毎月積立額は次のように変わります。

期間必要な毎月積立額払い込む元金合計
10年143,200円約1,717万円
15年88,200円約1,586万円
20年61,000円約1,462万円
25年44,900円約1,345万円
30年34,400円約1,236万円

期間が10年から30年に延びると、毎月の負担は14.3万円から3.4万円へと4分の1以下になります。積立期間が長いほど元金の総額も小さくて済むのは、複利の働く時間が長くなるからです。

目標時期を動かせないケース(子どもの大学入学など)では期間は所与ですが、老後資金のように時期に幅がある目標なら、早く始めることが最も効果的な対策になります。

手元資金があると負担はさらに下がる

目標2,000万円・20年・利回り3%の条件で、最初に一括で投じられる資金があると必要な積立額は次のように下がります。

いま用意できる資金必要な毎月積立額
0円61,000円
100万円55,400円
300万円44,300円
500万円33,200円

最初の500万円は20年間ずっと運用されるため、毎月の負担を約2.8万円も下げます。預金として眠っている資金がある場合、その一部を最初に投じることの効果は大きいと言えます。ただし生活防衛資金(生活費の6ヶ月分程度)は現金で確保しておいてください。

目標金額の決め方

逆算する前に、そもそも目標金額をいくらに置くかが重要です。代表的な目標の考え方を整理します。

老後資金

いわゆる「老後2,000万円」は、年金収入だけでは毎月約5.5万円不足するというモデルケースから逆算された数字でした(5.5万円×12ヶ月×30年 ≒ 約2,000万円)。実際に必要な額は、受け取れる年金額と希望する生活水準によって変わります。まずは年金見込み額シミュレーションで自分の年金額を確認し、想定する支出との差額から必要額を算出するのが正確です。

教育資金

大学4年間の費用は、国公立で約250〜300万円、私立文系で約400〜450万円、私立理系で約550〜600万円が目安です(入学金・授業料などの学校教育費。下宿する場合はさらに年100万円前後が加わります)。0歳から18年かけて500万円を準備する場合、利回り0%なら毎月23,200円、年3%で運用できれば毎月17,500円で届きます。進路別の詳しい試算は教育費シミュレーションをご覧ください。

住宅購入資金

頭金と諸費用を合わせた自己資金が目標になります。諸費用は物件価格の3〜9%程度かかるため、金額は住宅購入の諸費用計算で確認してください。使う時期が近い資金なので、次の項で述べるとおり運用のリスクは抑えるべきです。

使う時期が決まっている資金の注意点

教育資金や住宅購入資金のように使う時期を動かせない資金は、老後資金とは扱いを変える必要があります。目標の直前に相場が下落すると、必要な金額に届かないまま取り崩すことになるためです。

  • 目標時期が近づいたらリスクを下げる……使う3〜5年前から、株式中心の運用を債券や預金に段階的に移していく方法が一般的です。
  • 期間が短いほど預金の比重を上げる……5年以内に使う資金は、運用せず預金で確保するのが基本です。上の表のとおり、期間が短いと運用による恩恵も小さくなります。
  • 使う時期を分散する……大学の学費のように4年間に分けて必要になる資金は、必要になる年ごとに分けて準備すると、一度の下落で全額が影響を受けることを避けられます。

一方、老後資金のように使い始める時期にある程度の幅がある目標なら、相場が悪ければ数年待つという選択も可能です。目標の性質によって取れるリスクが変わることを意識してください。

よくある質問

想定利回りは何%で計算するのが妥当ですか?
目標の性質によって変えるのが実務的です。老後資金のように20年以上先の目標で、株式を中心としたインデックス運用を行うなら年3〜5%程度。教育資金のように10年以内に使う予定があるなら年0〜2%程度で保守的に見積もるのが安全です。高い利回りを前提にすると毎月の積立額は小さく見えますが、実現しなかった場合の不足額も大きくなります。まず低めの利回りで計画を立て、上振れした分は余裕とみなすことをおすすめします。
必要な積立額が家計に収まりません。どうすればよいですか?
調整できる要素は4つあります。①期間を延ばす(20年を25年にすると毎月6.1万円が4.5万円に)、②目標金額を見直す、③手元にある資金を最初に投じる、④想定利回りを上げる、です。このうち④はリスクも上がるため、まずは①〜③で調整するのが安全です。特に期間の延長は効果が大きく、目標時期に幅があるなら最も現実的な解決策になります。それでも収まらない場合は、目標金額そのものが本当に必要な額かを検証し直してください。
「老後2,000万円」は本当に必要な金額ですか?
2,000万円という数字は、高齢夫婦無職世帯の平均的な収支において毎月約5.5万円の赤字が生じ、それが30年続くと仮定した場合の不足額として示されたものです。あくまでひとつのモデルケースであり、実際に必要な額は受け取れる年金額、持ち家か賃貸か、希望する生活水準によって大きく変わります。自分の年金見込み額を年金見込み額シミュレーションで確認し、想定する生活費との差額から逆算するほうが正確です。
この計算は課税口座でも同じですか?
同じではありません。本ツールはNISAなどの非課税運用を前提としています。課税口座では運用益に20.315%が課税されるため、同じ目標金額に到達するにはより多くの積立が必要になります。ただし無分配型の投資信託は売却するまで課税が繰り延べられるので、実際に必要な上乗せは単純に税率分ほど大きくはなりません。課税を考慮した試算をしたい場合は、つみたて複利シミュレーションで課税区分を「課税」にして、必要な積立額を試行錯誤で探す方法があります。あるいは簡易的に、想定利回りを2割ほど低く設定して計算するという近似も使えます。
途中で積立額を増やす前提で計算できますか?
本ツールは毎月一定額の積立を前提としているため、直接は計算できません。昇給に合わせて積立額を増やす計画なら、期間を分けて2回計算する方法があります。たとえば最初の10年を月3万円で積み立てた場合の到達額をつみたて複利シミュレーションで求め、その金額を本ツールの「いま用意できる資金」に入れて残りの期間を計算すれば、後半に必要な積立額が分かります。
目標時期の直前に暴落したらどうなりますか?
目標額に届かないまま取り崩すことになります。これは積立投資の最大のリスクで、特に使う時期を動かせない資金では深刻です。対策は、目標時期の3〜5年前から株式などのリスク資産の比率を下げ、預金や短期債券に移していくことです。教育資金のように必要時期が明確な資金は、この「出口に向けたリスク低減」を計画に組み込んでおいてください。逆に老後資金のように使い始める時期に幅があるなら、相場の回復を待つという対応も可能です。
ボーナスからも積み立てたい場合はどう計算しますか?
年間の積立総額を12で割った金額を「必要な毎月積立額」の目安と比べる方法が簡単です。たとえば毎月3万円+ボーナス時に年2回10万円ずつなら、年間56万円で月あたり約4.7万円に相当します。厳密には投入のタイミングが違うため運用期間にわずかな差が出ますが、長期の試算では誤差の範囲です。なおNISAのつみたて投資枠には年120万円の上限があるため、ボーナス設定を含めた年間投資額が枠内に収まるか確認してください。
この計算どおりに目標を達成できますか?
できるとは限りません。本ツールは想定利回りが期間中ずっと一定であるという前提の理論値です。実際の運用は上下に変動し、同じ平均リターンでも最終的な金額は変わります。特に期間が短いほど、結果のブレ幅は大きくなります。定期的に(年1回程度)実際の資産額を確認し、計画とのズレが大きければ積立額や目標を見直すという運用をおすすめします。

関連する計算ツール

制作・監修

本ツールおよび解説はE-計算! 編集部が作成し、計良 誠(1級ファイナンシャル・プランニング技能士/宅地建物取引士)が監修しています。必要な毎月積立額は、目標額から初期資金の将来価値を差し引いた金額を、月複利の年金終価係数で割り戻す一般的な算定式で計算しています(非課税運用を前提)。値動きの幅は、月の値動きを対数正規分布の乱数で2,000通り作る方法で計算しています。

出典:値動きの幅の目安はGPIF「第5期中期目標期間における基本ポートフォリオについて ~詳細~」(2025年、10ページ「リスク・相関係数の設定」)。

本ページの内容は一般的な情報提供を目的としたもので、特定の金融商品の推奨や投資の勧誘ではありません。投資には元本割れのリスクがあり、最終的な投資判断はご自身の責任で行ってください。