養老保険の保険料と返戻率をアクチュアリー計算で出す
養老保険は、保険期間中に亡くなれば死亡保険金、満期まで生きれば同額の満期保険金を受け取る商品です。保険料は死亡保障を買う部分(定期保険と同じ)と満期金を積み立てる部分(生存保険)の合計になります。このページは標準生命表2018と予定利率から純保険料をこの2つに分解し、払込総額に対する満期金の返戻率が予定利率でどう動くかを計算します。
計算内容を見る(換算関数と式)
予定利率と返戻率の関係
同じ条件で予定利率だけを変えたときの純保険料と返戻率(満期金 ÷ 純保険料の払込総額)です。予定利率が高い時代の養老保険がなぜ「お宝」と呼ばれるかが分かります。
責任準備金と払込総額の推移
※ 本ツールは標準生命表2018と入力した予定利率だけから純保険料を計算しています。各社の保険料は自社の経験死亡率・予定利率・予定事業費率で決まり、実際の返戻率は付加保険料の分だけ低くなります。
養老保険の純保険料は「定期保険+生存保険」
(定期保険の部分) (生存保険の部分)
年払平準純保険料 P = 保険金額 × Ax:n ÷ äx:n
t年経過後の責任準備金 tV = 保険金額 × Ax+t:n−t − P × äx+t:n−t (満期時 = 保険金額)
生存保険の部分 Dx+n ÷ Dx は「n年後に生きていたら1を受け取る権利」の現価で、利率が高いほど、また期間が長いほど小さくなります。養老保険の保険料の大半はこの部分なので、養老保険の保険料は予定利率でほぼ決まると言えます。上の「予定利率と返戻率の関係」の表で、利率を上げると保険料が大きく下がり、返戻率が上がる様子が見えます。
返戻率が100%を下回る理由
予定利率が0に近いと、生存保険の部分の現価は「n年後に生きている確率」にほぼ等しく、保険金の大半を自分で積み立てる形になります。そこに死亡保障の分(定期保険の部分)と付加保険料が乗るため、純保険料ベースでも返戻率は100%をわずかに上回る程度、営業保険料ベースでは100%を下回ることが珍しくありません。これが低金利下で貯蓄性保険が「元本割れ」と言われる仕組みです。
ご利用にあたってのご注意
- 保険は期待値で決めるものではありません。保険料は期待値で見れば必ず保険会社に有利で、それは保険が悪いのではなく「万一のときに確実に払われる仕組み」の値段です。判断の軸は「起きたときの自己負担を、使い道の決まっていない余裕資金(生活費・教育費・老後資金の分を除いた貯蓄)で払えるか」です。払えるなら保険は必須ではなく、払えないならその差額を保険で埋めます。本シリーズは保険料の中身を理解するためのもので、加入・不加入を期待値や付加保険料率で決めることを勧めるものではありません。
- 標準生命表2018は責任準備金用の保守的な死亡率です。各社の保険料に使う経験死亡率とは異なります。
- 返戻率は満期金 ÷ 払込総額で、配当や特約は含みません。営業保険料ベースの返戻率は付加保険料の仮定によります。
- 保険期間と払込期間は同じとしています(全期払)。短期払の養老保険は本ツールの対象外です。
- 月払は近似式によります。
よくある質問
養老保険と「定期保険+積立投資」はどちらが得ですか?
予定利率1%と0.25%で返戻率はどれだけ違いますか?
途中で解約するといくら戻りますか?
アクチュアリー計算シリーズ
出典・制作
- 日本アクチュアリー会「標準生命表2018」(死亡保険用の男女別死亡率)
- 生命保険文化センター「保険料の仕組み」(3つの予定率)
- ニッセイ基礎研究所「標準利率の引き下げと生保会社の対応」(2017年4月)(標準利率0.25%)
前提・近似:年払・年始払、死亡保険金は年度末払い、満期金は満期時払い。責任準備金は純保険料式・将来法。月払は ä(12) の近似。付加保険料は利用者の仮定。
本ツールおよび解説はE-計算! 編集部が作成し、計良 誠(1級ファイナンシャル・プランニング技能士/宅地建物取引士)が監修しています。
本ページの内容は一般的な情報提供を目的としたもので、特定の保険商品の推奨や個別の助言ではありません。