4%ルールと取り崩しの方式の比較(定額・定率・ガードレール)

4%ルール(定額)と定率・ガードレールの取り崩しを、自分の条件で比べます。生活費を年金でまかなう削れない分と削れる分に分けて入れ、3つの方式で資産が尽きた割合(裏返しの残った割合も。足すと100%)と、最悪のとき生活費を月何万円まで削る必要があったかを並べます。

制作:E-計算! 編集部。監修:計良 誠(1級ファイナンシャル・プランニング技能士/宅地建物取引士)。最終更新:。入力した数値は端末の中だけで計算し、送信しません。計算式と出典はページ末尾。

まず結論

条件を入力

万円
万円
万円
万円
%

値動きの仮定

%
%
くわしい条件
歳
歳
%(資産の率を選んだとき)
%
%
%

比べた結果

置いた仮定での計算です。過去の実績でも、将来の予想でもありません。

3つの方式の比較

計算のしかた

このページで比べること

老後の取り崩しで知りたいのは、「資産が尽きるか」だけではありません。尽きないように生活費を削るなら、どこまで削ることになるかも同じくらい大事です。このページは、取り崩しの3つの方式を同じ値動きで計算し、次の数字を並べます。

  • 資産が尽きた割合……決めた年齢までに資産が0になった割合。仮定のタブでは2,000通りの値動きのうち、自分のデータのタブでは開始月のうちの割合です。
  • 資産が残った割合……決めた年齢まで資産が0にならなかった割合。尽きた割合と足すと100%です。
  • 最悪のときの生活費……年金と取り崩しを合わせた生活費(今のお金の価値で、月)の、一番低かった年の値。資産が尽きたあとは年金だけになります。
  • 生活費を削った年数……使いたい生活費より少なかった年の数。
  • 最後に残った資産……決めた年齢のときの資産(今のお金の価値で)。

3つの取り崩し方

方式毎年取り崩す額よい点気をつける点
定額(4%ルールの方式)初年に決めた額を、毎年物価に合わせて増やす生活費が変わらず、計画しやすい下がった年も同じ額を売るので、値動きしだいで尽きる
定率その年のはじめの資産の決まった率資産が減れば取り崩しも減るので、0になりにくい下がった年は生活費も減る。減り方は値動きしだい
ガードレール定額を基本に、取り崩しの率が初年から大きくずれたら額を変える定額と定率の間。削る年はあるが、削り方が小さい幅と変え方を決めておく必要がある

このページでは、3つの方式の初年の取り崩しをそろえ(既定は生活費の不足分)、その後の変え方だけを比べます。どの方式も、使いたい生活費より多くは取り崩さず、削れない分を年金でまかなえないときは、その差だけは取り崩します。

ガードレールは、Guyton と Klinger の研究(2006年)の考え方を簡単にした形です。去年と同じ額を取り崩すと資産の何%になるかを見て、初年の率より20%以上高くなったら額を10%減らし、20%以上低くなったら10%増やします(幅と変える幅は、くわしい条件で変えられます)。元の研究にある「下がった年は物価に合わせない」などの規則は入れていません。

4%ルールとは

4%ルールは、ベンゲンの研究(1994年)と、トリニティ・スタディ(1998年)と呼ばれる米国の大学の先生たちの研究で知られるようになった目安です。どちらも、米国の株式と債券の過去のデータで、「初年に資産の◯%を取り崩し、その後は物価に合わせて額を増やす」と、何年もったかを数えました。

  • 取り崩す額は、初年の資産で決まる……2年目以降は、その年の資産ではなく、物価で増やします。資産が減った年も、同じ生活費を取り崩します。
  • 米国の過去のデータでの結果……トリニティ・スタディは1926〜1995年のデータで、15〜30年の取り崩し、株式と債券の割合、3〜12%の率を比べました。税金・手数料は入っていません。
  • 「尽きなかった割合」の研究……過去のデータの中で尽きた期間が少なかった、という結果で、これから先も尽きないという約束ではありません。

日本で使うときは、資産の中身(株式の割合、円と外貨)、手数料と税金、インフレ率、取り崩す年数が研究と違います。このページでは、それらを自分の条件に置き換えて計算します。

生活費を「削れない分」と「削れる分」に分ける

生活費の全部を資産から出すわけではありません。年金でまかなえない分だけを取り崩します。

  • 削れない分……食費・住まい・光熱費・医療など、相場が悪くても減らしにくいお金。年金でまかなえれば、資産から出すのは削れる分だけです。
  • 削れる分……旅行・趣味・外食・贈りものなど、相場が悪い年は減らせるお金。定率やガードレールで減らすのは、この部分です。

削れない分が年金より多いときは、その差は相場が悪くても取り崩す必要があります。この場合は、定率やガードレールでも資産が尽きることがあります。

例:資産3,000万円、65歳から年金月18万円、生活費月30万円

削れない分を月18万円(年金でまかなえる)とすると、資産から取り崩すのは月12万円、年144万円です。資産の4.8%で、4%ルールの4%(年120万円、月10万円)より多くなります。

想定利回り5%(手数料を引いた後)、値動きの幅18%、インフレ率2%を置き、95歳まで30年、2,000通りの値動きで計算すると、この条件の計算では次のようになりました。

方式尽きた割合残った割合最悪のときの生活費悪い方から10%の生活費削った年数(真ん中)
定額(4%ルールの方式)49.9%50.1%月18.0万円月18.0万円0年
定率0.0%100.0%月18.2万円月19.6万円21年
ガードレール3.2%96.8%月18.0万円月19.6万円22年

定額は、生活費を削る年がない代わりに、2,000通りのうち約半分で95歳までに資産が尽きました。尽きたあとの生活費は年金だけの月18万円です。定率は尽きませんでしたが、生活費を削った年が真ん中の値で21年あり、悪い方から10%では月19.6万円まで下がりました。

くわしい条件で初年を「資産の4%」にすると(4%ルールそのもの)、生活費は初年から月28万円で、定額で尽きた割合は35.9%でした。削れない分を月22万円にすると、定率でも6.6%、ガードレールでは9.7%で尽きました。どれも、置いた仮定での計算で、将来の予想ではありません。

同じ利回りでも、順番で結果が変わる(順番のリスク)

取り崩しの間は、同じ利回りでも、下がる年が先に来るか後に来るかで結果が変わります。Life の資産取り崩しでいう「収益率配列リスク」です。下がった年に生活費のために売ると、多くの口数を手放し、あとで上がっても戻りきらないためです。

1,000万円から毎年のはじめに100万円を取り崩し、3年の利回りを逆の順にした例です。

利回りの順1年目の終わり2年目の終わり3年目の終わり
−20% → +10% → +30%720.0万円682.0万円756.6万円
+30% → +10% → −20%1,170.0万円1,177.0万円861.6万円

取り崩さなければ、どちらも3年後は1,144万円で同じです。取り崩すと、下がる年が先に来た方が105.0万円少なくなりました。ツールの結果の下では、悪い方の値動き(自分のデータでは一番悪かった開始月)の月ごとの利回りを、そのまま逆の順に並べ替えて、定額で計算し直した結果を出します。

計算のしかた

  1. 年のはじめに、その年に資産から取り崩す額(今のお金の価値で、年額)を方式ごとに決めます。使いたい生活費の不足分を超えず、削れない分の不足を下回らないようにします。
  2. 実際に取り崩す額は、その額に物価の指数(1+インフレ率)の年数乗を掛けた額です。これを12で割り、毎月末に引きます。
  3. 資産は、毎月その月の値動きで増減させます。月の利回りは (1+年率) の12乗根 − 1 です。資産が足りない月は、残りを全部引いて0にし、「尽きた」と数えます。
  4. 生活費は、年金と、その年に取り崩した額を今のお金の価値に直した額の合計を12で割った値です。

仮定のタブは、月の値動きを、対数で見て平均 ln(1+利回り)÷12、標準偏差 値動きの幅÷√12 の正規分布として、乱数で2,000通り作ります。一括で運用したときの真ん中の値が「元本 ×(1+利回り)の年数乗」になる置き方です(1年ごとの利回りの平均は、5%・幅18%なら約6.7%と、真ん中の値より高くなります)。一括投資シミュレーションや積立の検証と同じ前提です。乱数の種を決めてあるので、同じ入力なら同じ結果になります。3つの方式は同じ2,000通りで計算します。

自分のデータのタブは、価格を月末の値にまとめ、「次の月の価格 ÷ その月の価格」を月の値動きとして、開始月を1か月ずつずらして全部計算します。30年なら361か月以上のデータが要ります。価格データは名目の値として、インフレ率は入力した一定の値を使います。物価を差し引いたデータなら、インフレ率を0にしてください。

Life の取り崩しの計算との違い

  • 資産取り崩しシミュレーションは、利回りを一定にして「何年もつか」「毎月いくら使えるか」を計算します。下落する年を1つ指定することもできます。値動きを入れた方式の比較は、このページで行います。
  • どちらも毎月末に取り崩します。月の利回りは、Life の資産取り崩しが「年率 ÷ 12」、このページが「(1+年率) の12乗根 − 1」です。同じ年率なら、このページの方がわずかに低くなります。
  • 4%ルールの説明(初年の資産の4%を、物価に合わせて増やす)は同じです。

この計算が扱わないこと

  • 税金・手数料……課税口座から売るときの税(20.315%)は入れていません。手数料は、想定利回りや価格データに含めてください。
  • 臨時の支出……介護・住まいの修繕などは入れていません。資産取り崩しシミュレーションで指定できます。
  • 年金の制度の変化……年金は今のお金の価値で一定(目減りを入れたときは毎年その率で減る)としています。
  • 寿命……決めた年齢まで計算します。それより長生きする場合は、年齢を延ばしてください。
  • 将来の予想……仮定の試算も、過去のデータの結果も、将来どうなるかを示すものではありません。どの方式や商品を選ぶかを勧めるものでもありません。

よくある質問

4%ルールの4%は、毎年の資産の4%ですか?
いいえ。4%ルールは、初年の資産の4%を取り崩し、2年目以降はその額を物価に合わせて増やす方法です。資産が減った年も同じ生活費を取り崩します。毎年の資産の4%を取り崩すのは定率の方法で、資産が減ると取り崩す額も減ります。
4%ルールなら資産は尽きませんか?
尽きないとは言えません。4%ルールは、米国の株式と債券の過去のデータで、尽きた期間が少なかったという研究から生まれた目安です。利回り・値動き・インフレ・年数・手数料と税金が違えば、結果も変わります。このページで、自分の条件での尽きた割合(裏返すと残った割合)を確かめてください。
定率なら資産は尽きないのですか?
毎年の資産の決まった率だけを取り崩すなら、資産は0にはなりません。その代わり、資産が減った年は生活費も減ります。このページでは、削れない分を年金でまかなえないときは、その差を取り崩すので、定率でも尽きることがあります。尽きた割合(残った割合)と、最悪のときの生活費を並べて見てください。
最悪のときの生活費とは何ですか?
年金と、その年に資産から取り崩した額の合計を、今のお金の価値に直して月の額にした値の、一番低かった年の値です。仮定のタブでは2,000通りのうち一番低かった値と、悪い方から10%の値を出します。資産が尽きたあとは、年金だけの額になります。
想定利回りは平均の利回りですか?
いいえ。このページは、入れた利回りを真ん中の値(中央値)の年率として使います。値動きがあると、大きく上がる年が平均を引き上げるので、1年ごとの利回りの平均は真ん中の値より高くなります。平均 = (1 + 想定利回り) × exp(値動きの幅² ÷ 2) − 1 で、5%・幅18%なら約6.7%です。平均で5%と考えている数字なら、想定利回りに約3.3%(= 1.05 ÷ exp(0.18² ÷ 2) − 1)を入れると、1年ごとの平均が5%になります。長く続けたときの資産の真ん中の値は、平均ではなく真ん中の値の利回りで増えます。
入れた金額やデータはサイトに送られますか?
送られません。計算はこの端末のブラウザの中だけで行います。アクセス解析にも、計算したことだけを送り、金額や価格データは送りません。

関連する計算ツール

出典・制作

  • ベンゲンの研究:William P. Bengen, "Determining Withdrawal Rates Using Historical Data," Journal of Financial Planning, 1994年10月号(Financial Planning Association による再掲)
  • トリニティ・スタディ:Philip L. Cooley, Carl M. Hubbard, Daniel T. Walz, "Retirement Savings: Choosing a Withdrawal Rate That Is Sustainable," AAII Journal, 1998年2月号(AAII)
  • ガードレール:Jonathan T. Guyton, William J. Klinger, "Decision Rules and Maximum Initial Withdrawal Rates," Journal of Financial Planning, 2006年3月号(Financial Planning Association)
  • 価格データ:利用者が用意したもの。このサイトは価格データを置かず、見本は乱数で作った架空の価格です。

本ツールおよび解説は E-計算! 編集部が作成し、計良 誠(1級ファイナンシャル・プランニング技能士/宅地建物取引士)が監修しています。取り崩しは毎月末、取り崩す額は年のはじめに方式ごとに決め、物価に合わせて増やす計算です。

本ページの内容は一般的な情報提供を目的としたもので、特定の金融商品の推奨や投資の勧誘ではありません。過去の結果や仮定の試算は、将来の運用成果を示すものではありません。投資には元本割れのリスクがあります。