インフレとお金の価値の計算

物価が上がると、同じ金額で買えるものは減っていきます。手元のお金の額面が変わらなくても、価値は静かに目減りしていくということです。このツールでは、今の金額が将来どれだけの価値になるか(将来価値)と、将来の金額が今のいくらに相当するか(現在価値)を計算し、現金のまま持つ場合・預金する場合・運用する場合で購買力がどう変わるかを比べます。インフレに負けないために必要な利回りや、毎月の生活費が将来いくら必要になるかも確認できます。

監修:計良 誠(1級ファイナンシャル・プランニング技能士/宅地建物取引士)。最終更新:。計算式と前提はページ末尾。

基本の条件

万円
%
年
年

置き場所ごとの利回り

%
%

毎月の生活費

万円

お金の価値はどう変わるか

購買力(今のお金に換算した価値)の推移

名目の金額と実質の価値

運用した場合の資産額と、その実質的な価値

毎月の生活費への影響

同じ暮らしを続けるために必要な生活費(月額)

インフレ率別の早見表

今の100万円が、それぞれのインフレ率と年数のもとで将来どれだけの価値(購買力)になるかを示しています。太枠が現在の入力条件です。金額そのものは変わらず、買えるものの量が変わるという意味です。色が濃いほど目減りが大きいことを表します。

※ 概算値です。インフレ率・利回りは入力した値で毎年一定として計算しており、将来の物価や運用成績を予測するものではありません。
※ 実際の物価上昇率は品目によって大きく異なります。総務省の消費者物価指数は総合・生鮮食品を除く総合などの区分で公表されており、食料品やサービスの上昇率は総合の値と一致しません。
※ 「購買力」は、その時点の資産額を起点の年の物価水準に換算した金額です。額面(名目)ではなく、実際に買えるものの量で比べるための指標です。
※ 課税を選んだ場合は、期間の最後にまとめて売却して利益に20.315%が課されるものとして計算しています(無分配型の投資信託などを想定)。毎年分配金を受け取る場合や、途中で売買する場合は税負担が前倒しになり、手取りは少なくなります。
※ 預金の利息にも同じ税率で課税されるものとして計算しています。
※ NISAの非課税投資枠には上限があります。全額を非課税で運用できるとは限りません。
※ 生活費の試算は、今と同じ内容の暮らしを続けるために必要な金額です。年齢による支出の変化や、消費税率の変更は考慮していません。
※ 給与や年金がインフレに合わせて増えるかどうかは別の問題です。公的年金にはマクロ経済スライドによる調整があり、物価上昇分がそのまま反映されるとは限りません。

このツールでできること

「老後までに2,000万円貯める」といった目標を立てるとき、その2,000万円が何年後の2,000万円なのかはあまり意識されません。しかし物価が上がっていく世界では、同じ2,000万円でも買えるものの量は年々減っていきます。金額を数えているだけでは、必要な備えの大きさを見誤ります。

このツールは、その「見えない目減り」を数字にします。

  • 将来価値……今の金額が、○年後には今のいくら分の買い物ができるかを計算します。
  • 現在価値……逆に、○年後に今と同じ買い物をするにはいくら必要かを計算します。
  • 価値が半分になる年数……そのインフレ率が続いた場合、お金の価値が半減するまでの年数です。
  • 置き場所による違い……現金のまま・預金・運用の3つで、購買力の推移を並べて比較します。
  • 必要な利回り……インフレに負けないために最低限必要な利回りを、税金を考慮して逆算します。
  • 生活費への影響……今と同じ暮らしを続けるために、将来いくらの生活費が必要になるかを計算します。

入力項目の意味

  • 想定インフレ率……年あたりの物価上昇率です。日本銀行は2013年1月に「物価安定の目標」を消費者物価の前年比上昇率2%と定めており、迷ったら2%を目安にするとよいでしょう。マイナスを入れればデフレの想定も試せます。
  • 預金金利……普通預金や定期預金の金利です。実際の金利はご利用の金融機関の表示をご確認ください。
  • 運用の利回り……投資信託などで運用した場合に期待する年利です。名目の利回り、つまりインフレを差し引く前の数字を入れてください。
  • 課税……NISAなどの非課税口座なら「非課税」、特定口座・一般口座なら「課税」を選びます。課税を選ぶと、期間の最後に利益へ20.315%が課される前提で計算します。

なぜお金の価値が下がるのか

インフレ(インフレーション)とは、モノやサービスの値段が全体として上がり続ける状態のことです。値段が上がるということは、同じ1万円札で買えるものが減るということでもあります。お金の価値が下がるのとモノの値段が上がるのは、同じ現象を裏表から見たものです。

年2%のインフレは、1年で見れば「100円のものが102円になる」程度の小さな変化に見えます。しかしこれが積み重なると効き方が変わります。年2%が30年続くと物価は約1.81倍になり、今の1,000万円は30年後には約552万円分の価値しか持ちません。逆にいえば、30年後に今と同じ買い物をするには約1,811万円が必要になります。半分近くが消えている計算です。

価値が半分になる年数

お金の価値が半減するまでの年数は、おおよそ72をインフレ率(%)で割った数で見当がつきます。いわゆる「72の法則」です。

  • 年1%なら約70年
  • 年2%なら約35年
  • 年3%なら約23年
  • 年4%なら約18年

年2%で35年というのは、30代で貯め始めたお金が、受け取る頃には価値が半分になっているということです。運用の話を抜きにしても、この時間軸は知っておく価値があります。

名目と実質の違い

お金の話には名目と実質の2つの見方があります。名目は額面そのもの、実質は物価の変動を取り除いた「買えるものの量」で測った値です。

たとえば預金が年1%増えても、物価が年2%上がっていれば、買えるものは前年より減っています。名目では増えていても、実質では減っているわけです。この実質的な増減を表すのが実質利回りで、次の式で求めます。

実質利回り = (1+名目利回り) ÷ (1+インフレ率) − 1

細かい計算をせずに「名目利回り − インフレ率」と引き算で近似しても、数字が小さいうちはほぼ同じ答えになります。名目3%・インフレ2%なら、正確には約0.98%、引き算の近似では1%です。

大切なのは実質利回りがプラスかマイナスかです。プラスなら資産の購買力は増えており、マイナスなら額面が増えていても実質では貧しくなっています。結果画面の「購買力の推移」グラフは、この実質の値で3本の線を描いているので、右上がりか右下がりかを見れば判断できます。

現金と預金がいちばん影響を受ける

インフレの影響をもっとも強く受けるのは、株や不動産ではなく現金と預金です。物価が上がっても額面が変わらないため、価値の目減りをそのまま被ることになります。

「元本が減らないから安全」という感覚は、名目で見たときの話です。実質で見れば、預金金利がインフレ率を下回っている限り、預けている間ずっと少しずつ購買力を失っています。損失が明細に表示されないので気づきにくいだけです。

とはいえ、だからといって全額を運用に回すべきという話にもなりません。生活防衛資金や、数年以内に使う予定のあるお金は、価格が変動しない形で持っておく必要があります。インフレによる目減りは年に数%ですが、暴落による目減りは1年で数十%に達することがあるからです。使う時期が近いお金は預金、使うのが遠いお金は運用という切り分けが基本になります。

インフレに負けないために必要な利回り

購買力を減らさないために必要な利回りは、非課税で運用できるならインフレ率と同じです。年2%のインフレなら年2%の利回りで、実質はちょうど横ばいになります。

ところが課税口座では話が変わります。運用益には20.315%の税金がかかるため、税引後にインフレ率と並ぶだけの利回りが必要になるからです。年2%のインフレが30年続く場合、期間の最後にまとめて売却する前提なら、必要な名目利回りは約2.37%です。税金のぶんだけハードルが上がります。

この差はNISAのような非課税制度の価値そのものです。同じ商品を同じ期間持っていても、課税されるかどうかで到達点が変わります。結果画面では課税・非課税を切り替えられるので、その差を金額で確認してみてください。

なお、必要な利回りを「最低ライン」と考えるのは正しいのですが、それを狙って高いリスクを取るのは順序が逆です。取れるリスクの範囲を先に決め、その範囲で実質利回りがどうなるかを確認する、という順番のほうが破綻しにくくなります。

ライフプランへの影響

老後資金

老後資金の目標額は、多くの場合「今の物価で考えた金額」で語られます。しかし実際に使うのは20年後、30年後です。今の感覚で必要額を決めると、その時点では足りません。このツールで目標額の将来価値を確認し、必要なら目標そのものを引き上げてください。取り崩し期間中も物価は上がり続けるため、資産取り崩しシミュレーションとあわせて確認すると精度が上がります。

教育費

教育費は子どもが大学に入るまでの十数年という、はっきりした期限があります。その間の物価上昇はそのまま必要額の増加になります。教育費シミュレーションで必要額を出したうえで、このツールでその金額の将来価値を確認すると、積立目標を現実的な水準に補正できます。

住宅ローン

インフレが借り手に有利に働く数少ない例が、長期の固定金利で借りた住宅ローンです。返済額は契約時の金額で固定される一方、物価と収入が上がれば、返済の負担感は相対的に軽くなります。ただし変動金利の場合はインフレに伴って金利が引き上げられる可能性があり、この恩恵は限定的です。金利上昇の影響は住宅ローン返済シミュレーションで試算できます。

年金

公的年金には物価や賃金の変動に応じて支給額を改定する仕組みがありますが、あわせてマクロ経済スライドによる調整も行われるため、物価上昇分がそのまま反映されるとは限りません。年金額の目安は年金見込み額シミュレーションで確認できます。

よくある質問

インフレ率は何%で計算すればよいですか?
迷ったら2%を目安にするとよいでしょう。日本銀行が2013年1月に「物価安定の目標」を消費者物価の前年比上昇率2%と定めており、政策の目標値だからです。ただしこれは目標であって保証ではなく、実際の物価上昇率は年によって上下します。1%・2%・3%の3通りで計算して、いちばん厳しいケースでも計画が成り立つかを確認するのが現実的な使い方です。結果画面の早見表では複数のインフレ率を一覧できます。
将来価値と現在価値はどう違うのですか?
将来価値は「今の金額が将来どれだけの購買力を持つか」、現在価値は「将来の金額が今のいくらに相当するか」を表します。同じ計算を逆向きに使っているだけです。年2%で30年なら、今の1,000万円の将来価値は約552万円分、逆に30年後の1,000万円の現在価値は約552万円ということになります。目標額を立てるときは現在価値で考え、必要な準備額を出すときは将来価値に直す、という使い分けをすると混乱しません。
預金に置いておくのは損ですか?
預金金利がインフレ率を下回っている限り、実質的な購買力は少しずつ減ります。その意味では「損」ですが、預金には価格が変動しないという役割があり、生活防衛資金や数年以内に使う予定のあるお金は預金で持つべきです。インフレによる目減りは年に数%ですが、値動きのある資産は1年で数十%下落することがあります。使う時期が近いお金は預金、遠いお金は運用、という切り分けで考えてください。
インフレに負けないためには何%の利回りが必要ですか?
NISAなどの非課税口座ならインフレ率と同じ利回りで実質は横ばいになります。課税口座では運用益に20.315%がかかるため、その分だけ高い利回りが必要です。年2%のインフレが30年続く場合、期間の最後にまとめて売却する前提なら約2.37%の名目利回りが必要になります。このツールでは課税・非課税を切り替えて必要利回りを表示するので、実際の条件で確認してください。
「72の法則」とは何ですか?
72をある年率で割ると、おおよそ何年で2倍(または半分)になるかが分かるという概算法です。インフレ率2%なら72÷2=36年で、お金の価値がおおよそ半分になります。正確に計算すると約35年なので、暗算の目安としては十分な精度です。運用側にも使え、年6%で運用できれば72÷6=12年で資産が倍になる計算になります。厳密な数値はこのツールが計算しますが、桁感をつかむのに便利な法則です。
給料も上がるならインフレは問題ないのでは?
給料が物価と同じペースで上がるなら、現役中の生活への影響は小さくなります。問題は「すでに貯めたお金」と「これから受け取る固定的な収入」です。預金や、受取額が決まっている個人年金・学資保険などは、物価が上がっても額面が増えません。また賃金の上昇が物価に追いつかない期間もあります。給与所得者であっても、資産側でインフレの影響を受ける点は変わらないと考えてください。
デフレになったらどうなりますか?
物価が下がる局面では、現金や預金の実質的な価値は逆に上がります。インフレ率の欄にマイナスの値を入れると、その想定で計算できます。ただし日本が長く経験したように、デフレ下では賃金も上がりにくく、企業収益や運用成績も伸び悩む傾向があります。現金の価値が上がるからといって、家計全体で有利とは限りません。
この計算はどこまで正確ですか?
入力したインフレ率と利回りが毎年一定で続いた場合の理論値です。実際の物価上昇率は年ごとに変動し、品目によっても異なります。総務省の消費者物価指数にも総合・生鮮食品を除く総合などの区分があり、食料品やサービスの動きは総合の値と一致しません。また運用成績は毎年変動するため、平均利回りが同じでも順序によって結果は変わります。将来を当てるための道具ではなく、前提を変えたときに何がどれだけ動くかを確かめるための道具としてお使いください。

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制作・監修

本ツールおよび解説はE-計算! 編集部が作成し、計良 誠(1級ファイナンシャル・プランニング技能士/宅地建物取引士)が監修しています。計算は複利の一般的な算定式(将来価値・現在価値)に基づいており、実質利回りはフィッシャー式((1+名目)÷(1+インフレ)−1)で求めています。運用益への課税は、上場株式等の譲渡益に対する20.315%(所得税15%+復興特別所得税0.315%+住民税5%)を用いています。

本ページの内容は一般的な情報提供を目的としたもので、特定の金融商品の推奨や個別の助言ではありません。実際の投資判断にあたっては金融機関または専門家にご相談ください。