資産バランス診断

お金をどこに置いているかを、現金・預金/貯蓄型保険/投資/年金資産の4つに分けて見える化し、一般的な目安と比べます。「現金を持ちすぎていないか」「投資に寄せすぎていないか」を、生活防衛資金の充足・近い将来に使う資金の確保・リスク資産の比率という3つの観点でチェックし、目安に近づけるにはどこをいくら動かせばよいかを示します。暴落したときにいくら減るのかも同時に確認できます。

監修:計良 誠(1級ファイナンシャル・プランニング技能士/宅地建物取引士)。最終更新:。計算式と前提はページ末尾。

あなたのこと

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いまの資産

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暴落したら

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いまのバランス

資産の置き場所

3つのチェック

目安に近づけるには

保険と年金資産は「配分」で決めるものではないため、目安でも今の金額のままにしています。保険は必要な保障額から決めるもの、年金資産は原則60歳まで引き出せないためです。動かせるのは現金・預金と投資のあいだだけ、という前提で差額を出しています。

暴落したときの影響

年齢別の目安早見表

リスク資産(投資・年金資産)が総資産に占める割合の目安です。「100 − 年齢」という古くから使われる経験則を基準に、値動きへの耐性で調整しています。太枠が現在の入力条件です。あくまで出発点の目安であり、この数字に合わせなければいけないものではありません。

※ このページは一般的に紹介されている考え方をもとに計算した目安を表示するものです。特定の金融商品を推奨するものではなく、個別の投資助言でもありません。実際の配分はご自身の収入・家族構成・借入・勤務先の制度などを踏まえて判断し、必要に応じて専門家にご相談ください。
※ 「100 − 年齢」は広く紹介されている経験則で、法令や公的機関が定めた基準ではありません。値動きへの耐性による調整幅(低め −15、高め +10)も、幅を持たせるための便宜的な設定です。
※ 生活防衛資金の目安月数は、値動きへの耐性が低めなら12ヶ月、ふつうなら6ヶ月、高めなら3ヶ月としています。自営業やフリーランスの方、収入の変動が大きい方は、多めに見ておくことをおすすめします。
※ 貯蓄型保険は解約返戻金の額で入力してください。早期に解約すると払込額を下回ることが多く、この金額どおりに受け取れるとは限りません。
※ 年金資産(iDeCo・企業型DC)は原則60歳まで引き出せません。生活防衛資金や近い将来に使う資金には充てられない点にご注意ください。元本確保型を選んでいる場合は、現金・預金の欄に入れてください。
※ 暴落の試算は、投資と年金資産に一律で下落率を掛けた単純なものです。実際の下落率は資産の中身によって異なり、現金・預金と保険は影響を受けないものとして計算しています。
※ 自宅などの不動産、自動車、借入(住宅ローンなど)は含めていません。自宅の価値は自宅の将来価値シミュレーションで試算できます。
※ 物価上昇によって、同じ金額でも将来の購買力は変わります。考え方はインフレとお金の価値の計算をご覧ください。

このツールでできること

「貯金は増えてきたけれど、この置き方でいいのだろうか」という問いには、正解がありません。ただし明らかに危ういパターンはいくつかあり、それは数字で確かめられます。手元の現金が数ヶ月分もないのに投資へ回している、逆に何千万円も預金のまま置いて何十年も動かしていない、といったケースです。

このツールは、資産を4つに分けて配分を見える化し、一般的な目安と比べます。

  • 現金・預金……いつでも使える、値動きしないお金。
  • 貯蓄型保険……保障とセットになったお金。解約返戻金として一部が戻ります。
  • 投資……株式・投資信託など、値動きするお金。
  • 年金資産……iDeCoや企業型DC。運用しているが、原則60歳まで引き出せません。

そのうえで3つの観点をチェックします。生活防衛資金は足りているか、5年以内に使う予定の資金は安全な形で確保できているか、リスク資産の比率は年齢と値動きへの耐性から見て妥当か。最後に、暴落が起きたときいくら減るのかを試算します。

入力項目の意味

  • 5年以内に使う予定の金額……教育費、住宅の頭金、車の買替え、リフォームなど、使う時期と金額がほぼ決まっているお金の合計です。これは値動きする資産に置くべきではないため、目安の計算で安全資産として確保します。
  • 値動きへの耐性……資産が3割減っても方針を変えずにいられるなら「高め」、眠れなくなるなら「低め」が目安です。過去に暴落を経験して売ってしまったことがあるなら、低めを選んでおくほうが現実的です。
  • 外貨建ての割合……投資と年金資産の合計のうち、外国株式・外国債券・外貨預金など為替の影響を受けるものの割合です。全世界株式や先進国株式のインデックスファンドは、ほぼ全額が外貨建てにあたります。
  • 想定下落率……暴落時にリスク資産がどれだけ下がるかの想定です。過去の大きな下落局面では、世界株式が半値近くまで下がった例もあります。30〜50%で試してみてください。

資産は「金額」ではなく「役割」で分ける

資産配分を考えるとき、いきなり「株式を何%にするか」から入ると迷います。先に決めるべきはそれぞれのお金にどんな役割を持たせるかです。役割が決まれば、置き場所は自動的に決まります。

お金の役割は、使う時期でおおまかに3つに分かれます。

  • いつ必要になるか分からないお金……失業、病気、家電の故障などに備えるお金です。必要になるのは突然なので、値動きしない形で、すぐ引き出せる場所に置きます。これが生活防衛資金です。
  • 使う時期が決まっているお金……3年後の入学金、5年後の頭金など。使う時期に価格が下がっていたら困るので、期日が近いものほど値動きしない形で持ちます。
  • 当面使う予定のないお金……老後資金など、10年以上先まで手をつけないお金です。時間を味方につけられるので、値動きを受け入れて増やすことを狙えます。

この順番で確保していき、最後に残ったお金が投資に回せる金額です。逆から考えて「まず投資額を決める」とすると、生活防衛資金を削ってしまいがちになります。暴落と失業が同時に来たときに、値下がりした資産を売って生活費に充てることになり、いちばん避けたい行動を強いられます。

このツールが目安を出すときも、この順番に従っています。生活防衛資金と5年以内に使う資金をまず確保し、その残りに対してリスク資産の比率を当てはめています。

生活防衛資金はいくら必要か

生活費の何ヶ月分を現金で持つべきかは、収入の安定度で変わります。一般には次のように言われます。

状況目安考え方
収入が安定した会社員・公務員3〜6ヶ月分失業給付や傷病手当金でも一定期間はしのげる
共働きで両方に収入がある3〜6ヶ月分片方が働けなくなっても収入がゼロにならない
単身の会社員・扶養家族が多い6〜12ヶ月分収入が途切れると代わりがない
自営業・フリーランス12ヶ月分以上失業給付がなく、収入の変動も大きい

このツールでは、値動きへの耐性を低め・ふつう・高めと選ぶと、それぞれ12ヶ月・6ヶ月・3ヶ月として計算します。上の表と照らして、実態と合う設定を選んでください。

なお、会社員が病気やケガで働けなくなったときは健康保険から傷病手当金が出ますし、失業した場合は雇用保険から基本手当が出ます。これらの金額を把握しておくと、必要な生活防衛資金の水準を現実的に見積もれます。傷病手当金の額は傷病手当金の目安計算で確認できます。

リスク資産の比率をどう決めるか

投資に回す割合の決め方として古くから紹介されているのが、「100 − 年齢」%という経験則です。30歳なら70%、50歳なら50%、70歳なら30%をリスク資産に、という考え方で、年齢が上がるほど値下がりから回復する時間が短くなることを反映しています。

ただしこれは法令や公的機関が定めた基準ではなく、あくまで出発点の目安です。同じ年齢でも、退職金や企業年金が手厚い人、公的年金だけの人、実家を相続する予定がある人では、取れるリスクの大きさが違います。このツールでは値動きへの耐性による調整幅も設けていますが、それでも「この数字に合わせなければいけない」という性質のものではありません。

公的年金の運用を参考にする

もうひとつの参考が、公的年金積立金を運用するGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)の基本ポートフォリオです。2020年4月から、国内債券25%・国内株式25%・外国債券25%・外国株式25%という配分が採用されています。株式と債券が半分ずつ、国内と海外が半分ずつという、きわめて素直な分散です。

この配分が示しているのは、長期の資金運用でも株式100%にはしていないということです。個人が全額を株式にしている場合、それはGPIFより大きなリスクを取っていることになります。それが悪いという話ではありませんが、自覚しておく価値はあります。

比率より大事なこと

最適な比率を探すより、暴落しても売らずにいられる比率を選ぶほうが結果的に有利になりやすい、というのが多くの実務家の一致した見方です。理論上の最適配分でも、下落に耐えられず底値で売ってしまえば損失が確定します。結果画面の「暴落したときの影響」で金額を見て、その減り方を受け入れられるかどうかを確かめてください。

保険と外貨をどう考えるか

保険は資産配分で決めない

貯蓄型保険は資産の一部ではありますが、「全体の何%を保険にするか」という決め方はしません。保険で決めるべきなのは金額ではなく、万一のときに遺族がいくら必要かという保障額だからです。必要保障額を満たしていない状態で「保険は資産の10%だから十分」と考えるのは、順序が逆になっています。

このツールでも、目安の配分では保険を今の金額のまま据え置いています。必要な保障額は生命保険の必要保障額で計算できるので、そちらで過不足を確認してください。なお貯蓄型保険は、保障と貯蓄が一体になっているぶん手数料の構造が見えにくく、早期に解約すると払込額を下回るのが一般的です。すでに加入しているものは解約返戻金の額で入力してください。

外貨をどれだけ持つか

日本に住み、日本円で生活し、日本円で年金を受け取る人にとって、資産をすべて円で持つことは「円に集中投資している」状態でもあります。円安が進めば輸入品の値段が上がり、生活費は増えますが、円資産の額面は変わりません。外貨建て資産は、この負担をある程度打ち消す働きをします。

どれくらい持つべきかに決まった答えはありませんが、GPIFの基本ポートフォリオでは外国資産が全体の50%を占めています。このツールでは、リスク資産のうち外貨建てが30〜50%の範囲にあるかを目安として表示しています。全世界株式や先進国株式のインデックスファンドを中心に積み立てている場合、意識していなくても外貨比率はかなり高くなっている点にも注意してください。

暴落したときに何が起きるか

資産配分がうまくいっているかどうかは、平時ではなく下落局面で分かります。結果画面では、入力した下落率をリスク資産に掛けて、総資産がいくら減るかを計算します。

ここで確認してほしいのは、減る金額そのものよりも減ったあとに何が残るかです。現金・預金は値下がりしないので、暴落が起きても生活費は守られます。生活防衛資金が十分にあれば、値下がりした資産を売らずに回復を待てます。逆に現金が薄いと、収入が減ったときに安値で売らざるを得なくなります。

過去の大きな下落局面では、世界の株式が半値近くまで下がった例もあります。ただしそれらの局面のあと、時間をかけて水準を回復してきたことも事実です。売らずにいられたかどうかが結果を分けます。だからこそ、比率は「耐えられる水準」で決めるべきなのです。

なお、下落が起きても年金資産(iDeCo・企業型DC)は60歳まで引き出せないため、生活費には充てられません。この点でも、手元の現金は別に確保しておく必要があります。

よくある質問

現金を持ちすぎているとどうなりますか?
名目の金額は減りませんが、物価が上がると買えるものが減っていきます。年2%のインフレが30年続けば、物価は約1.81倍になり、今の1,000万円は約552万円分の価値まで下がります。預金金利がインフレ率を下回っている限り、預けているあいだ実質的な購買力は少しずつ失われます。一方で、生活防衛資金や数年以内に使う予定のあるお金を現金で持つことは、目減りを承知で選ぶ合理的な判断です。問題は「使う予定がないまま何十年も置いている分」で、そこが多すぎないかを確認してください。
「100 − 年齢」はどこまで信用してよいですか?
出発点の目安として使う程度が適切です。法令や公的機関が定めた基準ではなく、広く紹介されている経験則にすぎません。同じ年齢でも、退職金や企業年金の手厚さ、公的年金の見込み額、家族構成、住宅ローンの有無によって取れるリスクは変わります。この数式に合わせにいくのではなく、「自分はこの目安より攻めているのか守っているのか」を知るための物差しとして使ってください。
生活防衛資金は何ヶ月分が正解ですか?
収入の安定度で変わります。収入が安定した会社員や共働き世帯なら3〜6ヶ月分、単身や扶養家族が多い場合は6〜12ヶ月分、自営業やフリーランスなら12ヶ月分以上が一般的な目安です。会社員には傷病手当金や失業給付があるため、その分だけ必要額を抑えられます。逆に自営業にはこれらがないので厚めに持つ必要があります。迷ったら多めにしておいて、生活が安定してきたら投資に回す、という順序が安全です。
iDeCoや企業型DCは生活防衛資金に数えられますか?
数えられません。原則60歳まで引き出せないためです。税制上の優遇は大きい制度ですが、流動性はまったくないと考えてください。このツールでも年金資産は別区分にしており、生活防衛資金や5年以内に使う資金の計算からは除いています。老後資金としては有力ですが、それ以外の目的には使えないという前提で配分を考える必要があります。なお元本確保型の商品を選んでいる場合でも、引き出せない点は変わりません。
貯蓄型保険は資産として数えてよいですか?
解約返戻金の額であれば資産として数えられます。ただし早期に解約すると払込額を下回るのが一般的で、途中で引き出す前提の資産としては使いにくいものです。また保険は本来、必要な保障額から逆算して決めるものであり、「資産全体の何%」という決め方はしません。このツールでも目安の配分では保険を今の金額のまま据え置いています。保障が足りているかどうかは生命保険の必要保障額のツールで別途確認してください。
外貨建て資産はどれくらい持つべきですか?
決まった答えはありませんが、参考になるのがGPIF(年金積立金管理運用独立行政法人)の基本ポートフォリオです。2020年4月から国内債券25%・国内株式25%・外国債券25%・外国株式25%という配分が採用されており、外国資産が全体の半分を占めています。このツールではリスク資産のうち外貨建てが30〜50%の範囲かを目安として表示しています。なお全世界株式や先進国株式のインデックスファンドを積み立てている場合、その大半は外貨建てにあたるため、意識せずに比率が高くなっていることがあります。
目安どおりに配分を変えるべきですか?
そのまま従う必要はありません。このツールが示すのは一般的な考え方にもとづく目安であって、個別の助言ではありません。実際の判断には、収入の見通し、勤務先の退職金や企業年金の制度、住宅ローンの残高、家族構成、相続の予定など、このツールが把握していない情報が大きく影響します。目安との差が大きいときに「なぜ違うのか」を自分で説明できるなら、それは問題ありません。説明できないなら、見直す価値があるという程度に受け取ってください。
この診断に含まれていないものはありますか?
自宅などの不動産、自動車、住宅ローンなどの借入は含めていません。自宅は資産であると同時に住む場所であり、売却しない限り生活資金にはならないため、金融資産の配分とは分けて考えるほうが整理しやすいためです。自宅の価値は自宅の将来価値シミュレーションで別途試算できます。また将来受け取る公的年金や退職金も含めていません。これらを含めると「取れるリスク」の見え方は変わるため、年金見込み額の試算とあわせて確認してください。

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制作・監修

本ツールおよび解説はE-計算! 編集部が作成し、計良 誠(1級ファイナンシャル・プランニング技能士/宅地建物取引士)が監修しています。目安の算出は、生活防衛資金を確保したうえで残りにリスク資産比率を当てはめる方法を採り、比率の基準には広く紹介されている「100 − 年齢」の経験則を用いています。外貨比率の目安は、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)が2020年4月から採用する基本ポートフォリオ(国内債券・国内株式・外国債券・外国株式を各25%)を参考にしています。

本ページの内容は一般的な情報提供を目的としたもので、特定の金融商品の推奨や個別の投資助言ではありません。表示される配分はあくまで一般的な考え方にもとづく目安であり、その配分による成果を保証するものではありません。投資判断はご自身の責任で行い、必要に応じて金融機関や専門家にご相談ください。